英語圏でないところで英語で学位を安く取得する方法

大学が本格的に国際競争にさらされているのを感じる昨今です。アメリカ以外の英語圏でないところでも英語で学位がとれるコースがふえています。高額な学費のためにアメリカ人が英語で他の国で学位をとるチャンスはないものか、と検討する記事が去年のワシントンポストにあったのですが、これは日本人も検討する余地ありだと思います。

ヨーロッパでは公立大学はほぼ学費がただ、もしくは非常に低額です。今まではそれでも英語で学位がとれるのはマスター、もしくはドクターレベルでしたが、近年は学士号も英語でとれるコースが増えてきました。自国の言語を非常に大切にするフランスでさえも英語のコースが増えているということはやはり、それだけ需要が高いからといえるでしょう。

ドイツ、フランス、スイス、フィンランド、スエーデン、ノルウェー。。。と調べればまだまだ出てきそうです。
例えば、ドイツのフライブルグ大学では2012年からこのようなコースが始まっています。
http://www.ucf.uni-freiburg.de/las

デンマークの面白いところは、大学にいくことで、大学生は月に900ドルほどを支給されること。途中で退学することになっても、返済する必要はありませんが、資金をうける条件としては両親と一緒に住んでいないことが挙げられます。支給は最長で6年あり、優秀な場合はそれ以上支払われることもあるそう。

スイスの職業訓練学校の場合も、週に数日働き、数日は学校にいくという形で月に6〜8万円程度でますが、それよりもすごいですね。。

外国人の場合、多少学費が違うという国が多いなか、ドイツのように外国人も無料、もしくはノルウェーのように外国人も自国民も同額という国もありますね。
ヨーロッパの場合学費がただでも生活費は高いということはありますが、それでもまだアメリカの大学にいくよりも、安いのではないでしょうか。そして英語以外のもう一つの言語にもふれる機会があるという(もしくはマスターできる)特典もつきます。

ダイバーシティーを重視するために様々な取り組みをするボストンの大学

アメリカのパワーの源の一つがダイバーシティーという考え方だと思いますが、ボストンでは、白人系が多く、黒人の数が少ないと感じます。それでも町では24%が黒人だそう。大学でも同じような感じで大学にいってみると、白人系の多い大学やアジア系の多い大学というのはありますが大学における黒人の学生数も3〜15%ということで、それほど高いとは言えないですね。 マーティン・ルーサーキングジュニアの母校であるボストン大学でさえも、黒人の比率は4%だということ。学校のクラスによっては黒人が自分一人だけという完全なマイノリティーである場合も少なくないようです。そしてこれは、学生側だけの問題でなく、教授陣に関しても同じような問題があるそう。

近年のファーガソン事件をみてもわかるように、人種の壁というものはなかなか厚いものがあります。

やっぱり人は見た目、とか文化というのを大事にするものなのでしょうか。
黒人文化の好きなアジア人の学生が、黒人の友達の輪の中にはなかなかいれてもらえないと、いっていたのを思い出します。一方、白人が多い大学で日本人の学生だけでつるんでいるのをみると、なんだかなあ、という気にもなります。異国で自分を理解してくれる人をみつけ気が楽になるのはわかりますが。

4月25日のボストングローブ紙によると、白人率が低く,(34%)外国人の割合が高い(29%)というのはMITですね。逆に白人率が高く(57%)、外人率が低い(8%)のはボストンカレッジなのですが、この学校は学生をとるとき成績を重視する学校でありますが、なるべく多様性のある学生を取得するために、マイノリティーの子供たちで成績が低めの学生達は新学期が始まる前にブートキャンプを行い、補習を行うそうです。

やはり、カトリックであるボストンカレッジは保守的であり、工学系のMITは能力主義、ということのあらわれでしょうか。多くの学校が、マイノリティーの人たちを増やす取り組みをしていますが、アジア人の中での競争は益々熾烈になっているようです。
そういったことも考慮して、大学を選ばないと、いってみたら居心地が悪かったということになりかねません。

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イミグラントラーニングセンターの選ぶ、今年の移民起業家賞は誰の手に。

アメリカは移民の国ということで、学校での、英語を母国語としない子供達の教育を支援するプログラムや成人している移民の教育サポート、起業を支援する団体や仕組みが色々あります。

その一つにイミグラントラー二ングセンター という団体があります。
この団体は毎年、マサチューセッツ州の経済、社会に貢献している企業を立ち上げた起業家を選び、表彰をしています。
カテゴリーはハイテク、ライフサイエンス、ローカルビジネス、スケールアップをしているビジネスということで、各部門からそれぞれノミネートされた企業の中から今年は以前にこのブログでも紹介した、 スイスベーカーズ が選ばれました。

実は去年もこの会社はノミネートされたのにもかかわらず、賞をとったのは同じスイス人が経営するParaxel(パラクセル)というクリニカルトライアルを行っている会社でした。
ちなみに、パラクセルという会社は現在17000人以上の従業員を全世界に抱え、51カ国で展開している会社ですが、CEOである、フォン・リッケンバッハ氏はスイス出身にもかかわらずスイスには会社がありません。この方も典型的というか、スイス人らしくというか、いわゆる普通の大学でなく、職業訓練、専門大学、ハーバードビジネススクールをへて、この会社をたちあげ、IPOも果たしています。日本でも大きく展開しており、日本市場においては、人材が足りないくらいな状態のようです。

さて、今年はスイスベーカーズ。バイオ関連の企業と比べると、会社規模も随分違いますが、食の関係は人々の日々の生活と密接にかかわりあい、なくてはならない存在です。
近所のパン屋さん、という小さい店で始めたこのベーカリーも今ではハーバードビジネススクールの向かい側に大きな店舗をだして展開しています。薄利多売のこの商売、安定したファンディングを得ながらいかにスケールアップをいかにしていくかということが、鍵になっています。
投資家の一人が、必死に1年中ほぼ、休みなく働き続けてきた、夫婦に対して、週に1日、奥さんのほうは2日以上必ず、休むという条件で投資をしたといいます。
食のようなクリエイティブな世界では、作り手自身が余裕があって幸せでないと、他人を幸せにするようなおいしいものはできないというのを感じますよね。。。良き理解者である投資家の支援をえてますます、発展するといいですね!

今までの受賞者の中で、スイスベーカーズは3人目のスイス人になります。(ちなみに日本人は、ノミネートもされていませんね。。。)困った時に外国で助けてくれるのは、同郷の友、だったりするわけで、そういった意味では同じ国の人たちが外国で共に成功していくことは互いにとっても大事かもしれません。

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子育てしてからからでも間に合う起業、家族経営の理想の形-スイスベーカーズ-

子育てに協力的な父親は職場でもハッピーな傾向

夫婦でフルタイムで、共働きの場合、いやでも協力していかないと、どちらかの負担が大きすぎて立ちいかなくなります。
働く母親はたくさんのことを同時にこなさないといけなくなることから、効率的に働くということを学びます。しかし、父親は?最近の アカデミー・オブ・マネージメント・パースペクティブ誌に発表されたノースイースタン大学の調査 によると、子育てを積極的に行う父親は、仕事においても満足度が高く、離職率も低くなるということがわかりました。

面白いことに過去の研究では、働く女性が子供と時間を過ごす時間が長いほど、職場において感じるストレスが増えるという結果があるそうなのですが、男性の場合はどうやら仕事と家庭のバランスが逆に取りやすくなるようですね。

これは女性の場合、社会的にみて子供の面倒をみるのが当たり前という風潮があるのに対して、男性の場合は、周りも父親が積極的に子育てに参加している姿を肯定的に捉えるということがあるように思います。女性の場合は、逆に子供の面倒を父親にみてもらえることで、精神的に楽になるのではないでしょうか。

ヨーロッパの場合はもう少し進んでいて、夫婦共働きも、夫婦で子供の面倒をみることも、家事の負担をすることも特別なことではない感じがします。
日本で仕事をしていたヨーロッパ人達が本国に帰ると、家に帰れる時間がずっと早くなると皆いいます。
たぶん、アメリカと日本の方が、休暇も短いし、フルタイム以外の仕事の選択肢というのが少なく、仕事をシェアしたり、他人と調整していくのも難しいのではないでしょうか。

自分の周りだけなのか、キャリア女性で子供が生まれてから専業主婦になってしまったアメリカ人の女性達が多いのですよね。。。
先日も、MITでエンジニアリングのマスターをとって子供が3人いる女性が、自分のやっていたような仕事は、99%男性社会で100%やるか0しかない、といって専業主婦になっていましたが、これがもし、ヨーロッパなら、もう少し他の選択肢があったのではないかな、とも思いますが、でもそういう人達はそれなりに、キャリア以外のところで自分を生かす道を見つけているのでそれはそれで幸せそうです。

あんまり幸福感を感じていない日本人、トップの国とは何が違う?

2012年から行われている国連が発表した世界幸福度報告書(World Happiness Report)によると、今年は1位がスイスになりました。経済発展だけを追っても環境やサステナビリティが考慮されないと、人の幸福感にマイナスの影響をあたえるということがわかっています。

このリポートの順位をみると、トップ10はスイス、アイスランド、デンマーク、ノルウェー、カナダ、フィンランド、オランダ、スウェーデン、ニュージーランド、オーストラリア、ときてちなみに日本は46位。。。
幸福の度合いをはかるファクターは6つあり、一人あたりのGDP、健康寿命、人生選択の自由度、汚職レベルの低さ、福祉、寛容度(寄付)を考慮ということですが、特にGDP、寿命、福祉というのは大事な要素と捉えられます。一人あたりのGDP高い国がランキングに半分ほどはいっています。

それにしても日本の46位ってなんか、寂しい気がしますね。。1位のスイスと何が大きく違うのかみてみると、寛容度と汚職レベル、ということが大きく違うようです。一人一人の幸福感が低ければ、当然、他人に対する寛容度も低くなるでしょうし、寄付額も少ないでしょう。でも汚職レベルって??日本って世界レベルで見たときにそんなに汚職があるってイメージがなかったのですが、もしかすると、政治の制度にも関係しているのでしょうか。ちなみにスイスの政治家で100%政治家として生計をたてているのは大臣レベルだけでほとんどの議員達は、自分達の本職があります。どんなに時間を割いても最高でも60%分の給料しかでないということで、政治に対する情熱がなければ務まらないということが汚職を少なくしている理由かもしれません。

自分の国にいると、当たり前すぎて気にもしていない、ビザとか労働許可の問題や保険のことも外国にでてみると初めて、自分はいろんなものに守られていたんだということがわかります。
このリポート、その国に住んでいる人を対象に聞いた調査で本来、自国に住むことは楽なはずなのですが、平和な筈な日本でこれほど人が幸福感を感じていないということのほうが問題のような気がします。ものはあふれ、格差といってもアメリカほどの格差があるわけでもなく人は親切で、治安もいいし、インフラも発達している。。。
その国で人々が幸せだと感じていないという結果をみると、人にとって幸せとは何か、ということを改めて問われますね。

又、精神的に健康であることが人生を肯定的にとらえるということに大きな影響を与えているといわれますが、メンタル面に問題を抱えている半分の大人はすでに15歳の時にある種の症状がでているそう。ということはいかに若い時が大事かということが言えそうです。

多くの国の元首は、自国民が幸せであることが大事であるという認識をもっており、この結果を国の政策に反映させてほしいとの考えから国連はデータを発表しているそうです。