増える大人のADHD(注意欠如多動性障害)

去年の3月に大人のADHD(注意欠如多動性障害)の、自己チェックに関する記事がボストングローブにあり、そこではアメリカの場合800万人が大人のADHDであると予想されていましたが、ADHDかもしれないと思っている40%以上は人は実際はそうではないとの話がありました。その自己診断のチェックのポイント、例えば、自分は忘れっぽい(約束や人が言ったことを忘れてしまう)とか時間の管理ができない(遅刻が多い等)、気がちりやすい、かたずけられない等の項目は、ドキッ、自分も当てはまる、と思う人達が結構いると思います。ただADHDの場合、遺伝的要素が強く大人の場合、すでに子供の頃になんらかの症状があったというのがほとんどだということですが、20年前には一般的に病気としても認知されていなかったので、この記事をみたある医者がこの程度が病気だったらアメリカ人の20%は病気だ、と憤っていました。

ところが実際、小児科医がボストンドットコムにかいている 記事によると、ここ数年幼い子供をもつ母親のADHDが増えているそうです。薬局のデータによると、2008年から2012年まで大人のADHDに処方した薬が53%も増えたそうで、その大半85%が26歳〜34歳の女性だというのです。ADHDは遺伝性要素が強いので、自分の子供がADHDと認定されればもしかして、自分も、と思った親が受診してそう診断される例も増えます。

でもこの小児科医は実はそれだけでなく環境による部分も大きいのではないか、といっています。というのも増加のほとんどが26歳〜34歳の女性であり、その年代がちょうど子供が生まれたり家族、生活環境がかわる時であるということ。この忙しい現代社会において、男性の労働拘束時間も非常に長くなり、家庭のことは女性にまかっせきりという家庭も多い、ストレスが多く、睡眠もしっかりとれず、自分の為の時間が少しもとれない若い両親は精神的に参ってしまっているという実情をあげています。本来薬を飲むほどでもなかったのに、ストレスで症状が悪化してしまう例が増えているということでしょう。

その小児科医はこの状況を薬を処方して解決するということは責任は母親にある、ということでかたずけてしまうことになるのではないかと疑問を抱いています。次の世代を育てていく母親の負担を減らせるように社会が柔軟な育児休暇を認めたり、もっとサポートできることはあるんではなかろうか、又、この状況は製薬会社が得をするだけだとも。。。

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実際、そういう厳しい現状があるだけに、日本では子供が生まれると離職したり時短や、契約社員になったりということがふえることになるのですが、夫婦がフルに働き、家族、近隣等のコミュニティーのサポートが受けられないで、母親に対する負担が増大するとどこかにひずみがくることになり、それが日本では少子化ということの原因の一つにもつながっているのではないでしょうか。少子化や女性の就業率を増やすということを考えた時、ライフスタイル、社会構造を含め色々な要素を考える必要がでてくるわけでこれが正解というのはだしにくそうです。

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