ピューリサーチによると、ティーンエージャーのソーシャルメディアの使い方は性別によって、また家庭の所得階層によって違うとの結果がでました。

１３歳から１７歳のティーンエージャーの９２％は毎日ネットにつながり、２４％はほぼ常につながっている状態だといいます。これはスマホが発達したというのが大きな理由の一つでありますが、７３％がスマホを持っている一方、１２％はどんな種類の電話ももっていないといいます。

ネットにつながって何をしているかといえば、大抵の子たちは友達と会話しているということですが、調査によると７１％がフェイスブックを使っていて半分ほどがインスタグラム、４１％はスナップチャットを使用しています。若者がフェイスブックから離れているといってもまだ、一番使われているソーシャルネットワークといえます。そしてフェイスブックは男子のほうが人気があり、女子はビジュアル系のインスタグラムやスナップチャットのほうを好むそう。

また調査ではどの種類のソーシャルメディアを使うかは家族がどの所得層に属するかによってきまるということがわかりました。フェイスブックは年の所得が５万ドル以下の家庭の４９％の子供達が利用し、所得の高い層からは３７％が利用しています。一方、スナップチャットは所得の高い層からの利用の方が多いといいます。

又、女子のほうがソーシャルメディア依存度が高く、男子はビデオゲームやゲームアプリにつながる事の方が多いそうで一般的にも女性のほうが男性より、ソーシャルということを考えるとすでにティーンエージャーでもその傾向がでているといえそうです。

アメリカではメールやメッセージの返信のスピードがかなり早く、常にオンラインでいることを求められているような気がしますが、家庭の中で父親が朝起きた瞬間からメールをみるような生活をしていると、現実的には子供につながるなといっても、難しい状況のような気がします。

大学進学率が世界的にみても高くなっている中、費用の高騰もあり特にアメリカでは本当に行く価値があるのか、ということを考えさせられる場面も多いです。
数千もの大学がある中でよくいえば、様々な人々が自分にあった大学を選択できる余地があるとも言えますが、世界トップレベルの大学と、レベルがかなり低い大学もそれほど学費に差がないということを考えると、投資費用にみあったものが得られるのかという話になります。これに関してエコノミスト紙が大学に行く価値はあるのかという特集を組みました。

高等教育のあり方としては、ヨーロッパのように、公的機関と考える場合と、アメリカのように一つの産業として考えるやり方があります。アメリカの場合だと市場原理が働き、競争、価格の問題が発生しますが、現状はこのアメリカ式の考え方が世界市場では強くなりつつあります 。ちなみにアメリカでは高等教育にGDPの２．７％を使っており、（OECDの国では１．６％）このまま世界がこの方式を進めていくとすると、高等教育の費用の割合が増えていくことになります。

エコノミスト紙によると、アメリカの場合、それでも高卒よりも学士をとったほうが平均収入は１５％高くなるというデータがありますが、実のところ、その賃金格差が大きくなるのは、先進国なのではなく途上国のほうだといいます。先進国の場合、すでに知的集約的な労働をしていることが多いのでは生産性に対するインパクトは途上国ほど高くないとのこと。

大学にいくことが、お金を払っただけの価値があるのか、ということを考えた時、純粋に卒業後の給料で比べるということも一つの指標ですが、大学で学んだことがなんだったのか、それが身についているのか、その知識は社会で必要とされる基準に達しているのか、ということももう一つの指標になりえます。

それをはかるためにOECDが実施しているPISAのような学力調査の高等教育版としてAHELOというテストがあります。試験段階で経済学とエンジニアリングの分野を実施していますがこれを本格的に始動させる障害になっているのが政治的な理由のよう。
日本を含め、アジアの国では、大学が国際競争の中で戦う為には国際的に公平な評価の枠組みが必要ということがわかっていても、アメリカではそれはなかなか進まないといいます。現在ある大学ランキングの中ではもちろん上位はアメリカの大学ですし、現状の高等教育で圧倒的に市場を握っているのもアメリカの大学です。

本来、職業訓練の非常に良いシステムをもっているドイツ語圏、ドイツ、オーストリアでも大学進学率が５０％を超えています。スイスも国全体でみれば大学進学率は２０％をきりますが、フランス語圏の場合はそれでも非常に高い率が大学にいっています。

オーストリア人の友人は、職業訓練をする人が減っていると感じるのは、大卒、もしくは博士号をとっても仕事がみつからないという話を聞く時、そして電気工事や水道工事など、特別な技術をもっている人を頼もうと思っても、なかなか人が見つからない時だといいます。本来これらの一般家庭が関わりのあるようなレベルの工事や修理というのは、職業訓練を受けてきた人がする仕事なのですがこのままいくと需給バランスが崩れこういった、日常的に必要がある仕事をする人たちの給料がある時点から逆転する日がくるのかもしれません。

それから大学の役割を考えたとき、研究機関としての側面と、教育機関としての側面があります。研究機関としての大学の役目を見たときにアメリカの大学は大きな役割を果たしていると言われますが、学業面を見たときに、学費は高騰しているのに４５％のアメリカ人学生は始めの２年間には何も得るものがなかった、成績がよくならないと答えています。
これは、以前書いた大学がAP(Advanced Placement)の単位を認めたくない理由の中にもありましたが、少なくとも大学１年レベルの勉強が高校の範囲ですませられるものだとするならば、もしくは高校のうちにすませてしまったのならば当初の２年間は得るものがないということを話す学生が多いのもある意味うなずけます。

一方、ボストンでは日本以上に学歴社会だと感じることが多いですが、こちらで人材採用をする人と話した時に、一つのポジジョンに１００人程度きた時に、面接をするかどうかというふるいにどうかけるのかといば、それはやはり大学名と何を選考したかということで、担当者が大学名でとりあえず選考するのは、一流大学側の厳しい選考プロセスをその学生が乗り越えたという点を大きく、考慮するということで必ずしも、大学で何かを一生懸命勉強してきたか、成績はどうかということではないということ。（これが、もし違うシチュエーションで、会っていたらたぶん、選考基準は同じではないと思われますが）

以前は日本の大学は入るのは大変だけど、入ったら楽でアメリカの大学は入ったあとが大変、ということを言われましたが、アメリカではこの傾向もどうやら以前とは変わっているようです。大きな規模の大学では、教授は自ら授業を担当せず、特に学士のプログラムでは先生方も昔ほど力をいれなくなっている結果、１９６０年代までは授業時間を含めた週の勉強時間が４０時間だったのに、現在では２７時間にまで減っているそうです。そしてそれが、学生のレベルと落としているのではないかということもいわれます。

一度上がってしまった費用を落としていくというのは非常に難しい問題になりますが、アメリカでもAPをどんどん認め、ヨーロッパやオーストラリアの大学のように３年で学士をとれるようにしてしまえば少なくとも個々の負担は減って行くように思います。

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