アレルギーは、近年非常に増えている中、特に昔からよくあるのがピーナッツアレルギーですが、アメリカの学校でも持参禁止になっているところが多いと思います。ピーナッツアレルギーはこの１０年以上の間に倍以上にふえ、アメリカの２％以上の子供が、そしてアフリカ、アジアその他地域でも増加傾向にあるといいます。
他の小児性のアレルギーと違い、ナッツのアレルギーは成長して大きくなってもアレルギー反応が小さくなるわけでもないそう。

ピーナッツアレルギーを起こす可能性のある子供を持つ親は小さいころからなるべくピーナッツにふれさせないようにしますが、国立アレルギー・伝染病研究所が出資した研究によると、まさに逆のことが必要とされているということがわかりました。乳幼児を対象にしたこの研究ではピーナッツを含む食品を与えられる前にすでにその子供達がアレルギーをもっていないということを確認してから行われたということで、１歳までの子供にピーナッツを与えることはその後アレルギーを発症させる確率を８１％もさげるそうです。もっとも、歯のまだそろっていない小さな子供の場合、ピーナッツがのどをつまらせる危険もあるので、ピーナッツバターのようなものを摂取する必要があるようですが。

これは今度の食品ガイドライン、どのようにアレルギーの発症をおさえるかというポリシー大きく変える可能性がありますが、大事なことはその子供がすでにアレルギーを発症させていないかどうかということを事前に確認することであると、専門家はいっています。

これって、他の食品アレルギーも同じなんでしょうかね？？　アレルギーというのは、自分の許容範囲を超えてしまうと起こすものだとばかり思っていたのですが。。。

関連記事：
増加する食物アレルギー

エルマー・モック氏はエンジニアであり、現在のスウォッチをうみだした共同発明家の一人なのですが、１９７０年代に日本の安価なクォーツ時計に圧倒され、市場を失い、倒産しかかっていた会社（SMH）に当時の額で約５０００万円ほどの投資をさせて、ハイクオリティー、低価格、ハイデザイン、の時計を作り、スイスの時計産業の救世主として君臨した方です。彼は現在、イノベーションコンサルテイング会社 Creaholic 社　http://creaholic.com/　を率いています。この会社はイノベーション工場として、大企業が持っている技術を使って新たなイノベーションを起こすことを手伝ったり、この会社のアイデアからスピンオフした企業もあります。様々な分野の専門家が集まり、本来エンジニアの人でも、消費者目線で多様な価値を生み出すビジネスモデルを作りだしています。
その彼が今週ボストンのノースイースタン大学やニューヨークでも公演をしました。

彼がスウォッチグループの前身である、SMHを救うべく新しい商品の提案をしたのが２２歳、潰れそうな会社なのに、高額な機械を購入するように上司に提案したところ、すぐに了承してもらえたといいます。上司に恵まれ、誰にも管理されることなく、チャンスをつかんで、ハイクオリティーで低価格の時計を作ることに専念できたそう。始めにターゲットにしていたのはアフリカ、インド、南アメリカという市場でしたが、あっと言う間に世界に広まりました。イノベーションを起こすためには、創造性が非常に大切だということ。そして創造性は誰もがもっているものです。自分は天才ではないので、自分にとってイノベーションとはフランケンシュタインを作るようなものだと、それはつぎはぎ、何か全く新しいものを創造するというより、あるものをつぎはぎにして新しいものを作っていくという感じだといいます。そして、創造性を最大限に発揮するためには自分が興味があって好きなことをすること。。ただし、ビジネスとして継続させていくためには、お金を回す必要はあります。
金銭的利益を追求してできた商品は、短期的にしか売れない、しかし、利益を考えず商品だけ作っていては全く市場では勝てない。よくきくことですが、彼も、あっていることをしていれば、お金は後からついてくるといっていました。

彼は今の時計業界は１９７０年代の頃のような、状態にあるのではないかと危惧しています。そのような時代にアップルウォッチのようなものがでてきたのは象徴的です。
コミュニケーションの道具を腕につけるということが市場的には大きなポテンシャルがあると思っています。
スイスの時計会社は、時計をジュエリーやアクセサリーとして売ることに成功してきて、高い利益率を確保してきました。一方、その後、新しいアイデアに投資するのではなく、世界中にショウルームを作ることで、短期的な利益に投資をしていますが、市場規模の大きいスマートウォッチのような市場を見過ごしてしまっているのではとの危惧があります。

常に何かを創造していくためにはいかに、多様なものを組み合わせていけるのか、この点は日本の企業が学べることが多そうです。

参考図書：

スイスの凄い競争力

FRB（連邦準備制度理事会）が、３５歳をすぎると、キャリアを大きくステップアップすること、よりよい、ポジションを得たり、給料的にも大きく増やすことは非常にむすかしくなるというリポートをだしました。これはアメリカで５００万人を対象に４０年間調査してきたことにもとずいています。このリポート７０ページにもわたる長いものですが、簡単にいってしまうと、一番大事なのは就職して最初の１０年間。その間に非常にたくさんのことを学べて、常に新しい能力を示していくことができた人は給料が平均以上あがり、その後の給料もあげていくことができるそう。

昇進したいなら始めの１０年のうちでそのチャンスを逃すと、その後は難しくなります。２５歳〜５５歳の平均的な賃金労働者の給料の上昇率が３８％なのに対して、トップ５％の高所得者の賃金上昇率は２３０％、上層１％の人は１５００％もあがっているそう。

しかし、世代によってもひらきがあり、リーマンショック後に働き始めた人たちは一般的に昇進していくのが難しいようです。

確かに若いほうが圧倒的に、柔軟性もありますし、学ぶ能力も高く、有利というのはあるとは思います。
しかし、自分の立ち位置をちょっと変えただけでも評価って全くかわるもので、伸び悩んでいる時は思い切って転職や職業を変えるというのもアリだと思います。そういう例はいくつも見聞きしますね。
大学で研究者として、博士号をとろうと何年も頑張ったけど、どうしてもうまくいかず、結局、途中で就職した友人は就職先が彼の能力を非常にかってくれて、数年で早期リタイアできるほどに稼いでしまいましたし、脱サラしてレストランを経営してうまくやっている人もいます。

”成功”といえる、基準が、人によって違うとすると、稼ごう！と考えるより、何が自分にあっているのか、何がしたいのか、ということに焦点をあてたほうが結果的には大きく成功しているようにみえますが。。。

先週ハルトビジネススクールの新しい建物がオープンしました。
昨年オープンした、親会社であるEF（Education First)のビルの隣に出来上がったこの建物、世界４５カ国からの学生を受け入れているビジネススクールですが、ここのブラジル出身の学生にこの学校を選んでよかった点をきいてみました。

・世界の数都市（ボストン、サンフランシスコ、ロンドン、上海）で勉強する機会があったこと。
・４年でマスターまでとれること

ここ最近MOOCsやその他大学の提供するオンライン教育に代表されるように、遠隔からの学習というのが普及していますが、それでも実際、世界各国から集まる人と実際に会い共に学んだり、ワークをしたりできることは、特別な経験になります。
また、この学校のカリキュラムは非常にコンパクトにまとまっています。通常の大学が休みになる夏休みも単位をとることができるので、学士を最短３年でとることができ、１年間のMBAコースをとれば、４年間で修士までとれてしまう計算になります。集中して、短期間に学位を取りたいと思う人のためにはあっているといえるでしょう。
学費が高騰する中、できるだけ短期間で高等教育を終了できるというのも魅力です。

この学校に限らず、バックグラウンドの違ういろいろな国からの人達とともに勉強できる機会が多く得られるのは、ボストンやサンフランシスコで生活する大きな利点だと思います。
マサチューセッツには大学が多く、それぞれがレベルの高い学生をより多く取るためにいろいろな取り組みをしていますが、この学校の取り組みはマサチューセッツの大学が競合相手というよりも、はじめから明確な世界戦略を視野にいれています。大学間の競争が明らかに、国内でなく、国際競争になってきている中で、大学側もその学校にいくことで学生にとってどれだけメリットがあるのか、ということを明確にしていかなければならなくなっています。

昨年できあがったEFのビル

関連記事：
EFの新しいビルはランドマークになるか？

日本人は普段は口数が少なくて、おとなしいのに、お酒が入ると、豹変するという、外国人による発言を度々耳にします。
緊張感やストレスがアルコールで解消されるのでしょうか。飲み過ぎというより、お酒に飲まれてしまう人達をみるのは気持ちのいいものではありません。
とくに次の日、本人に自覚がないならなおさら。。。

BMJ(ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル)によると、フィンランド労働衛生研究所の研究では長時間労働は、アルコールの多量飲酒につながる可能性をあげるとの報告がでています。（ボストングローブ２月２７日）１週間に４９時間以上働く人は１２〜１３％ほどアルコールの多量飲酒が習慣になるリスクがあがるそう。飲み過ぎというラインは女性の場合、１週間で１４杯以上、男性の場合は２１杯以上ということです、これって結構な量のような気がするんですが。。。

そもそも長時間労働する人たちはストレスが多く、睡眠障害があったりもします。それらの症状をアルコールでなんとかしようと試みる人たちが多いというのはありがちかもしれません。
ギャラップ社の調査ではフルタイムで働くアメリカ人の平均労働時間が４９時間、そして半分以上の人が週４０時間以上、そしてその４０％の人たちが少なくとも５０時間働いているといいます。
ボストン周辺にある、スタートアップをみてみると、１日、１２時間くらい働いている人達はざらにいると思いますが、確かにスタートアップが集まっているコ・ワーキングスペースの中にはアルコールが常備されているところもありますね、夕方からのイベントで１杯のんで、２時間後にもう一度部屋に戻って仕事をするということもあり得ます。
この調査は世界９ヶ国で行われており、長時間労働と多量飲酒の関係は国や性、年齢、社会経済的地位には関係はないようです。

そもそも、長時間労働は飲酒だけでなく、他の健康リスク、糖尿病や循環器系の問題を引き起こす確率が高まるといいます。労働時間厳守に厳しい、ヨーロッパからしてみると、週５０時間以上なんていうのは（EUでは最長４８時間）問題外ということになってしまいますが、働くのが好きで長時間労働している人達にとってもストレスになるんでしょうかね？