２０１２年から行われている国連が発表した世界幸福度報告書（World Happiness Report）によると、今年は１位がスイスになりました。経済発展だけを追っても環境やサステナビリティが考慮されないと、人の幸福感にマイナスの影響をあたえるということがわかっています。

このリポートの順位をみると、トップ１０はスイス、アイスランド、デンマーク、ノルウェー、カナダ、フィンランド、オランダ、スウェーデン、ニュージーランド、オーストラリア、ときてちなみに日本は４６位。。。
幸福の度合いをはかるファクターは６つあり、一人あたりのGDP、健康寿命、人生選択の自由度、汚職レベルの低さ、福祉、寛容度（寄付）を考慮ということですが、特にGDP、寿命、福祉というのは大事な要素と捉えられます。一人あたりのGDP高い国がランキングに半分ほどはいっています。

それにしても日本の４６位ってなんか、寂しい気がしますね。。１位のスイスと何が大きく違うのかみてみると、寛容度と汚職レベル、ということが大きく違うようです。一人一人の幸福感が低ければ、当然、他人に対する寛容度も低くなるでしょうし、寄付額も少ないでしょう。でも汚職レベルって？？日本って世界レベルで見たときにそんなに汚職があるってイメージがなかったのですが、もしかすると、政治の制度にも関係しているのでしょうか。ちなみにスイスの政治家で１００％政治家として生計をたてているのは大臣レベルだけでほとんどの議員達は、自分達の本職があります。どんなに時間を割いても最高でも６０％分の給料しかでないということで、政治に対する情熱がなければ務まらないということが汚職を少なくしている理由かもしれません。

自分の国にいると、当たり前すぎて気にもしていない、ビザとか労働許可の問題や保険のことも外国にでてみると初めて、自分はいろんなものに守られていたんだということがわかります。
このリポート、その国に住んでいる人を対象に聞いた調査で本来、自国に住むことは楽なはずなのですが、平和な筈な日本でこれほど人が幸福感を感じていないということのほうが問題のような気がします。ものはあふれ、格差といってもアメリカほどの格差があるわけでもなく人は親切で、治安もいいし、インフラも発達している。。。
その国で人々が幸せだと感じていないという結果をみると、人にとって幸せとは何か、ということを改めて問われますね。

又、精神的に健康であることが人生を肯定的にとらえるということに大きな影響を与えているといわれますが、メンタル面に問題を抱えている半分の大人はすでに１５歳の時にある種の症状がでているそう。ということはいかに若い時が大事かということが言えそうです。

多くの国の元首は、自国民が幸せであることが大事であるという認識をもっており、この結果を国の政策に反映させてほしいとの考えから国連はデータを発表しているそうです。

facebookをみていて、とりわけ自分がうまくいってない時に人の幸せそうな話を読んで、落ち込むことはないでしょうか。本来、ネガティブな情報をみているよりも他人の幸せな話をきくほうが幸せのおすそ分けをもらう感じで、いいことのはずだと思うのですが。。。
もちろん、友達の幸福は嬉しい反面、自分はどうしてこうなんだろうとか、、、そう思っている人はどうやら自分だけではなさそうです。

他人のニュースをみて嫌な気持ちになったり、恐怖感を覚えたりすることがありますが、ヒューストン大学の社会心理学の研究者がフェイスブックをよく使う人達のこのネガティブな反応が落ち込むこととどう関係しているか調査しました。（betaboston 4月18日 ）

調査は二つに分かれており、一つは１８０人の大学生を対象にフェイスブックの投稿をみていつ悲しくなったり、落ち込んだりするかをきき、もう一つは１５４人の学生を２週間ほど追跡調査し、フェイスブックでつながっている友人が何かをポストした時にどのように感じるかを調べました。

その結果たくさんの人とつながっているほど、他人と自分を比べることになり、結果としてより落ち込みやすい傾向にあるそうです。この社会的比較理論と呼ばれ、他人と比較することで自分を評価するという行動は、対面ではよくみられることだそうですが、ヒューストン大学の社会心理学の研究者はオンラインだとこの効果が増幅しやすい傾向にあると思っています。

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フェイスブックに何かをポストするのは、誰かに何かを知らせる時や（大抵が肯定的なこと）誰かに共感してもらいたい時、が多いと思います。相手が個人というわけでなく、たくさんの人を相手に発信する場合、個々の事情を配慮することはなかなか難しく、一対一だったら言わないことも、一つの情報としてあげてしまうこともありますよね。。。

日本でも最近、年賀状に家族の写真を載せない方がいいとか、他人に配慮したほうがいいとかいわれますが、まめな人になると、仕事用、家族がらみの友達用、個人の付き合い用と何種類か用意している方もいるようですね。
ヨーロッパの人達はよく、クリスマスカードとともに、近況報告として、この１年の家族の動向を別紙に書いてきますが、それが結構長くて、細かったりするんですよね。それをみていると、なんか自分はこの１年また特にかわったこともなくすぎちゃったよね、なんて思うわけですが、一方で友人が大事にしているものをシェアしてくれてありがとう、で本当は済む話なんですよね。

ピューリサーチによると、ティーンエージャーのソーシャルメディアの使い方は性別によって、また家庭の所得階層によって違うとの結果がでました。

１３歳から１７歳のティーンエージャーの９２％は毎日ネットにつながり、２４％はほぼ常につながっている状態だといいます。これはスマホが発達したというのが大きな理由の一つでありますが、７３％がスマホを持っている一方、１２％はどんな種類の電話ももっていないといいます。

ネットにつながって何をしているかといえば、大抵の子たちは友達と会話しているということですが、調査によると７１％がフェイスブックを使っていて半分ほどがインスタグラム、４１％はスナップチャットを使用しています。若者がフェイスブックから離れているといってもまだ、一番使われているソーシャルネットワークといえます。そしてフェイスブックは男子のほうが人気があり、女子はビジュアル系のインスタグラムやスナップチャットのほうを好むそう。

また調査ではどの種類のソーシャルメディアを使うかは家族がどの所得層に属するかによってきまるということがわかりました。フェイスブックは年の所得が５万ドル以下の家庭の４９％の子供達が利用し、所得の高い層からは３７％が利用しています。一方、スナップチャットは所得の高い層からの利用の方が多いといいます。

又、女子のほうがソーシャルメディア依存度が高く、男子はビデオゲームやゲームアプリにつながる事の方が多いそうで一般的にも女性のほうが男性より、ソーシャルということを考えるとすでにティーンエージャーでもその傾向がでているといえそうです。

アメリカではメールやメッセージの返信のスピードがかなり早く、常にオンラインでいることを求められているような気がしますが、家庭の中で父親が朝起きた瞬間からメールをみるような生活をしていると、現実的には子供につながるなといっても、難しい状況のような気がします。

アレルギーは、近年非常に増えている中、特に昔からよくあるのがピーナッツアレルギーですが、アメリカの学校でも持参禁止になっているところが多いと思います。ピーナッツアレルギーはこの１０年以上の間に倍以上にふえ、アメリカの２％以上の子供が、そしてアフリカ、アジアその他地域でも増加傾向にあるといいます。
他の小児性のアレルギーと違い、ナッツのアレルギーは成長して大きくなってもアレルギー反応が小さくなるわけでもないそう。

ピーナッツアレルギーを起こす可能性のある子供を持つ親は小さいころからなるべくピーナッツにふれさせないようにしますが、国立アレルギー・伝染病研究所が出資した研究によると、まさに逆のことが必要とされているということがわかりました。乳幼児を対象にしたこの研究ではピーナッツを含む食品を与えられる前にすでにその子供達がアレルギーをもっていないということを確認してから行われたということで、１歳までの子供にピーナッツを与えることはその後アレルギーを発症させる確率を８１％もさげるそうです。もっとも、歯のまだそろっていない小さな子供の場合、ピーナッツがのどをつまらせる危険もあるので、ピーナッツバターのようなものを摂取する必要があるようですが。

これは今度の食品ガイドライン、どのようにアレルギーの発症をおさえるかというポリシー大きく変える可能性がありますが、大事なことはその子供がすでにアレルギーを発症させていないかどうかということを事前に確認することであると、専門家はいっています。

これって、他の食品アレルギーも同じなんでしょうかね？？　アレルギーというのは、自分の許容範囲を超えてしまうと起こすものだとばかり思っていたのですが。。。

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増加する食物アレルギー

FRB（連邦準備制度理事会）が、３５歳をすぎると、キャリアを大きくステップアップすること、よりよい、ポジションを得たり、給料的にも大きく増やすことは非常にむすかしくなるというリポートをだしました。これはアメリカで５００万人を対象に４０年間調査してきたことにもとずいています。このリポート７０ページにもわたる長いものですが、簡単にいってしまうと、一番大事なのは就職して最初の１０年間。その間に非常にたくさんのことを学べて、常に新しい能力を示していくことができた人は給料が平均以上あがり、その後の給料もあげていくことができるそう。

昇進したいなら始めの１０年のうちでそのチャンスを逃すと、その後は難しくなります。２５歳〜５５歳の平均的な賃金労働者の給料の上昇率が３８％なのに対して、トップ５％の高所得者の賃金上昇率は２３０％、上層１％の人は１５００％もあがっているそう。

しかし、世代によってもひらきがあり、リーマンショック後に働き始めた人たちは一般的に昇進していくのが難しいようです。

確かに若いほうが圧倒的に、柔軟性もありますし、学ぶ能力も高く、有利というのはあるとは思います。
しかし、自分の立ち位置をちょっと変えただけでも評価って全くかわるもので、伸び悩んでいる時は思い切って転職や職業を変えるというのもアリだと思います。そういう例はいくつも見聞きしますね。
大学で研究者として、博士号をとろうと何年も頑張ったけど、どうしてもうまくいかず、結局、途中で就職した友人は就職先が彼の能力を非常にかってくれて、数年で早期リタイアできるほどに稼いでしまいましたし、脱サラしてレストランを経営してうまくやっている人もいます。

”成功”といえる、基準が、人によって違うとすると、稼ごう！と考えるより、何が自分にあっているのか、何がしたいのか、ということに焦点をあてたほうが結果的には大きく成功しているようにみえますが。。。