日本企業の国際化についての話を友人と議論していた時、ふと、国際化ってなに？ということが頭をよぎりました。
日本人も英語を話せたら国際人なのだろうか？ということを考えてみます。

ちなみに、日本人に限らず、例えば、あるドイツ人が日本に数年住んでいるとします。その人は、日本人からみれば、ドイツ人ってこういう人なんだ、というイメージになると思いますが、その人はもう普通のドイツ人ではない場合が多いです。外国にでて何年も暮らしたドイツ人と、一度も外国生活を送ったことのないドイツ人は、ある意味違うカテゴリーの人達です。それは外国に住んだり、外国語の環境にいることで、習慣や、文化、宗教の違いであったり、自分の価値観を根底から覆すような何かが起こるわけで、それなりにその人はそこでの生活がしやすいように、（そうはみえなくても）その環境に合わせている場合が多いからです。
まれに、当たり前のように、なんの問題もなく、新しい国の環境にすんなり住み着いている人がいますがその人は昔、そこの国の人だったに違いありません。（笑）

英語が話せるアメリカ人やイギリス人だってその国から出た事のない人は決して　”国際人”　だとは、いえないですよね。日本人は英語が下手だといわれますが、アメリカ人だってどれくらいの人が外国語を上手に話すでしょうか。

そう考えてみると、本当は”国際人”というのは自国の言語以外でものを考えたり、コミュニーケションがとれ、その言語の文化的背景が理解できる人と、考えるのが、妥当な気がします。ただ、現状はどうしても世界的に経済活動の主流が英語なので、英語がその手段になっているというだけで。

日本人に限らず、いわゆる国際人と言える人達をみると、（例外はもちろんいますが）少なくとも以下の３つの点を兼ね備えてるように思います。（要注意なのは外国に長く住んでいれば、みんな国際人になれるかといえれば、そうともいえません。例えば１０年以上その国に住んでも、その国の言葉を話せない人達もいますし、現地のコミュニティーに属さず、母国語のコミュニティーのみでいきていくのだって、都会ならば結構できてしまうわけで、それも又国際人といえるかは疑問です。）

•　柔軟性
その環境や状況を受け入れるという事。例えば、店が土曜の午後２時に全てしまって月曜まであかないとしても、それを無理矢理あけるわけにはいかなかったり、このアパートは１０時以降は風呂の水を使ったり、シャワーを浴びてはいけない、という規約があればそれに従わないといけないという、ある種、郷に入っては郷に従えて的な柔軟性。それをストレスなくうけいれられるか。

•　オープンさ
新しいことや、自分の知らない事、他人の意見に対して、偏見をもたず、興味をもって望めるか。

•　積極性
知らない環境では、何かが起こるのをまっていても、何もおこりません。自分から動けるか。
これは自己主張の強さ、とは別ものです。主張もするけど、まず話をきいてから。逆に、常に自分を主張している人は外国では生きにくいと思います。

そう考えてみると、ツールとしての英語を学ぶということでは、必ずしも企業が国際化ができるわけではないのかなあ、と思います。
ツールとして、語学を学んだ場合、文法は（文章は）合っていても、意味が通じないということがありえるわけで、おそらく、大手企業が英語を社内用語にまでするというのは、外国にでやすい環境を意図的に作る、という他の意味があるような気がします。

脳トレのアプリは日本だけだと思っていたら、アメリカでもベビーブーマーに人気の高い商品だそうで、色々な商品があるらしいですが、専門家の間では、それが本当に有効なのかどうかは懐疑的でした。アメリカ国立老化研究所による全米２８００人を対象にした実験についての結果、ある種の脳トレによる、効果というのは１０年後まで、有効ということを１月１３日のボストングローブでみつけました。

この実験では７４歳の人たちを３つのグループにわけて、毎日６０〜７０分の脳トレー二ングプログラムを５、６週間うけてもらいました。

市場に出回っている大抵の脳トレはコンピュータ（機械）で行うものですが、この実験では
１つ目のグループには紙と鉛筆を使用し、文字と数字のパターンを使った推理問題にとりくんでもらいました。
２つ目のグループはコンピュータゲームでどんどん移り変わっていくスクリーン上で素早くイメージを区別するという能力をトレーニングしました。（情報解析のスピードをあげるためのトーレニング）
３つ目は記憶のトレーニング

１のプログラムを受けた人たちのうち、７４％の人たちは１０年たっても、能力は衰えていませんでした。
２つめのコンピューターゲームをした人たちの７１％は１０年後も同等レベル、しかし、記憶のトーレニングに関しては、専門家にもどうしてか理由はわからないのですが、トレーニングしても、しなくても結果は一緒、という結論でした。
又、この実験の参加者のうち６０％は１０年後も、買い物をしたり、お金のことを取り扱ったり、食事の準備をする事といった毎日の事に問題を感じていないそうです。

この実験で行われたテストの一つ、情報処理のスピードをあげるテストをPosit Scienceという会社が買い、プログラミングし直したバージョンを作りました。サイトでは無料のトライアルができるようです。（英語の練習にもなるかもしれません！）

この結果は痴呆にならないということではなく、脳トレには痴呆になりにくくする効果がある、ことが実証されたということになります。
寿命がのびて、早くリタイヤされた人が、健康なのに、頭がぼけてしまうと、周りも大変、という事もあるのでしょう。
実際に困るのは、認知能力や、情報処理能力が衰える事で、自立した生活が行えなくなり、介護費もかかるという点らしいです。

結果をみると、クロスワードパズルとか、数独というのは脳トレには最適なのでしょうね。鉛筆と紙を使うという部分がポイントです。ということは、数学の先生は頭がぼけないでしょうね。そのうち、デイケアセンターが塾のように、なってきたりして。。。

年齢があがるに従って、転職したくても、もしくは、解雇されて他の仕事をみつけたくても見つけられないという人が増えてきます。
１月８日のブルーンバーグの記事には、特に５５歳をすぎると、転職市場も非常に厳しくなり、その頃解雇されてしまうと、なかなか次の仕事をみつけられず、起業する人が増えているという記事がありました。
Kauffman Foundation’s researchによると、１９９６年の統計では５５歳〜６４歳の間にビジネスを始めた人は１４．３％だったのに対して、２０１２年には２３．４％に増えています。理由の一つとしては、寿命がのびて、人が活躍できる期間がのびたというのもありますし、老後の蓄えを心配するというのもその理由だそうです。ベビームーマーたちは学歴も高いし、自信や意欲もあり、健康状態もいい人達が多い。

２０１１年の１１月に発表されたサンフランシスコのEncore.orgの調査によると、４４歳から７０歳までのアメリカ人のうち１/4の人が、自分の会社、(プロフィットでもノンプロフィットでも）を持つ事に興味をもっているそうです。
リタイヤした人たちが多く住むフロリダで、最近労働省が提供したアントレプレナーシッププログラムには５００人ほどの人が参加しましたが平均年齢は５１歳でした。
５０歳以上の人達は教育水準が高いですが、近年の解雇でもう自分は既存の会社の中では仕事を見つけられないと、感じています。
フロリダのアトランティック大学のリサーチパークにはテクノロジー系のビジネスインキュベータが入っており、そのうち３０％ほどの会社が５０歳以上の人達で運営されているそうです。

市場で自分にあった仕事が見つからないことを悪いこと、ととるのか、自分が独立するいいチャンスとみるのか、失業率が高い経済状況をビジネスを始めるには悪い時期とみなすのか、それともいい人材が市場にあふれていて雇用するにはいい時期、ととるのか、人は同じ立場にいてもどう状況をとらえるかでそれを、チャンスともピンチ、ともみなす事ができます。ただし、その状況をいいようにとらえられる為には、気持ちの上でも準備が必要。
人生は、不公平なものですが、万人に公平なのは、時間。歳は誰でもとります。大企業に勤めていようが、中小零細企業に勤めていようが、労働市場における”自分の商品価値”、というものを意識しなければならない社会になった、というのを感じますね。会社のせい、社会のせい、国のせいではなく、新しいことを始めるのなら、仕方なくではなく、喜んでしたいものです。

オバマ大統領も、子供の教育、とりわけ、サイエンス、テクノロジー、エンジニアリング分野（STEM分野)を重視していて、それを教える先生達を養成することも重要だとしています。国全体でこれらの分野にかかわる人材が不足しているというのです。

changetheequation によると８年生（中学２年生）の数学を教える教員のうち３１％しか、また、サイエンスでは４８％しかそれぞれの科目を専門として勉強をしてきていません。小学校では２０１２年のデータによると１週間で２．６時間しか、サイエンスの授業時間はなく、１９９４年の２．９％よりも減ってしまっています。この問題を解消する為に、イノベーションを起こすための教育をする、という目標をオバマ政権は掲げています。

一方、２００８年のマサチューセッツ州のSAT試験（大学進学適性試験）データからのレポートによると、２２．５％の高校生がSTEM分野に関して大学で習おうとしているとのこと。
そういう状況の中で、理系女子を育てる為に頑張っている、サイエンスクラブ　フォー　ガールズというNPO 団体がボストンにはあります。STEM分野に関しては、得に女子に対するサポートが少なく、そこに特化した団体です。

これは、１２年生まで（高校卒業まで）の女子を対象に、支援する団体であり、理系の女子をサポートしようとティーンエージャーの娘達をもつ母親が１９９４年にたちあげたグループでしたが、どんどん支援の輪が広がって 現在では小学生から科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学に興味のある女子達を育てるために様々なプログラムでサポートしています。

この団体、現在では１０００人以上もの卒業生をだしており、支援もどんどん広がっています。小学校では、サイエンスって何？という事から始まり、高学年ではクラブのようになっていて、それぞれのクラブ、例えば、航空工学、なら企業からメンターがきて、そのメンターのもとに、色々勉強したり、作品を作ったりして、高校２、３年では企業によっては、夏休みにインターンシップをさせてくれるところや、大学のワークショップにも参加できるようなプログラムもあります。

スポンサーがすごいですね、IBM、マイクロソフトやノバルティス等のビッグカンパニー１５社の他に、様々なイベントを通じファンドレージングで資金調達やボランティアを募集しています。
その道の専門家が、メンターとなってサポートしてくれるので、実際の企業での話もきけるでしょうし、将来の職業も具体的に想像できそうでアメリカではこういった、企業が直接教育に関わるようなプログラムが多いですね。スポンサーといってもお金を出す以上に、人をだしてくれれば、学校のクラブとは違って、もっと実践的なものになります。実際、このプログラムをとった高校３年生に去年会ったのですが、自分の興味のある分野のスペシャリストから指導をうけられて、わくわくするし、夏のインターンシップもすごい楽しかった、と興奮気味に話してくれました。ロケットサイエンティストになりたい彼女、彼女のやっている事は、私には技術的にはさっぱり、わかりませんが、楽しそうな顔！それを見るだけでも、こちらも幸せな気持ちになりました。

日本でも、定年退職した方々や、早期退職した方々が、こういった学校ではカバーしきれない分野を企業とつなげて支援をしてくださるといいのに、と思いますが、どうでしょう？