去年の国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の発表によると成人の肥満率が一番高いのはメキシコで約３３％、２位の米国は３１．８％でした。アメリカはメキシコに王座を譲った形になりましたが、アメリカではまだまだ肥満というのが国の問題であることにはかわりがないようです。

ニューイングランドジャーナルオブメディシンに発表された肥満に関する調査では、５歳児を調査したところ、７０００人の幼稚園児のうち三分の１が肥満であり、中学２年生になっても太っていた、という結果がでたそうです。しかも、５歳の時点で特に太っていた子供たちは中学２年になっても非常に太ったままの状態でいたとのこと。（１月３０日ボストングローブ）ニューヨークにあるマウントサイナイ医科大学のルース教授によると研究から大人の肥満というのが子供の頃にすでに確立しており、それが青年期を通じて成人まで影響するということが、いえそうだ、とコメントしています。
しかし、研究ではなぜこのようなことになるのかということについてはかかれてはいませんが、専門家は遺伝的な問題と環境的要素の相互が関わりあうからだろうとみています。

中学生というのは時期的に太る年齢ともいえそうなので、その時点で調査をするともしかして太っている子の数は増えているかも？同じ人たちをさらに１０年後追跡調査をしてみるとどういう結果になるでしょうか。。。

貧困層ほど、肥満が多いという話はよくきかれますが、同時に、教育レベルが高いほど肥満率は低い、ということがOECDの調査からもわかります。
５歳の子供に与える影響というのは、遺伝と親の影響が非常に高いと思われます。遺伝的に太る要素をもっていたとしても、親がそれなりの環境、生活習慣を整えて、食に関する教育もすれば、成長するに従い自己管理ができるようになるのではないでしょうか。

そう考えるとボストン近郊では太っている人達をみかけないというのはわかる気がします。このエリアは確実にアメリカの肥満率を下げているといえそうです。今年は特に雪が多く、周りに雪が残る中、この４月のボストンマラソンの準備もあるのか、連日マイナス１０度ほどにもかかわらずマラソンしている人達を多くみかけます。人々はスポーツ好きで食べ物にこだわり、自分が近所で一番不健康な生活をしているような気さえしますね。まわりのスマートで超健康オタクのアメリカ人をみているとだんだん自分は何人かわからなくなってくるのでした。。。太る遺伝はないはずなので、自己管理。。。

アメリカにおいて、今までは妻よりも夫のほうが高い教育をうけている夫婦のほうが多いというのが普通だったのですがPew Research Center（ワシントンD.Cにある米世論調査機関）によると、この５０年で妻の教育レベルのほうがよくなっている夫婦が増えたという発表がありました。(２月１２日　ピューリサーチセンターFactankより)

２０１２年の調査によると結婚している女性の中で、20.7%の人が自分より高い教育を受けていない配偶者と一緒になったといっています。
夫の方がよりよい教育をうけている夫婦の割合が１９９０年までは順調のびていたのに、１９９０年の２２．４％をピークに２０１２年には１９．９％にまで減少しています。

その理由の一部としては若い女性が過去20年において、高等教育を受ける率において男性を凌いだので、最近の新婚カップルの間では妻のほうが高学歴だという傾向は普通なようです。2012年に、新婚の女性の27%は、自分より教育水準が低い配偶者と結婚しましたが、男性側では15%だけが、自分より教育レベルの低い配偶者と一緒になっています。
又、夫婦のどちらかが大学もしくは院を卒業した新婚夫婦の中で３９％の女性が大学の学位を持っていない男性と結婚しましたが、２６％の男性が学位をもたない女性と結婚しています。

もう一つのトレンドは似たような教育レベルでの婚姻が変化しているということ。大卒の学位をもった人達が増え、互いに結婚する傾向にありますが、同等な教育レベルをうけた夫婦は１９６０年には８０％だったのに対し、２０１２年には６０％になっています。

同レベルの教育をうけた夫婦が減っている主な理由は、高卒や高卒以下同士の婚姻が今は少ない、（１９６０年では７４％だったのに、２０１２年では２４％）そして、高卒や高卒以下の教育しか受けていない人は結婚しにくいということがあるようです。そういう人達の婚姻率が１９６０年には７２％だったのに、２０１２年には４６％に減っています。

一方、大卒同士の夫婦の割合が２０１２年には２２％にまでのびています。

自分より教育レベルの低い人と結婚することが経済的に　”格下げ”　になるのでしょうか？そうとも言えず、実際には大抵の場合　“格上げ”　されるようです。実際、夫よりも稼いでいるのは３９％で、５８％の夫が妻よりも稼いでいるのだということです。

夫と妻、どちらの学歴が上？

夫婦の学歴

アメリカにきて驚いたのは、非常に沢山の人がアレルギーだったり、食事制限があるということ。もっとも大人の場合は、自ら、肉や乳製品を食べないとか、小麦粉が入った物を食べないとか、制限をしている人達もいますが、子供の場合、命に関わることもあるので学校でも激しい制限がなされています。得にマサチューセッツ州では、ナッツの持ち込みを禁止したり、クッカー類を持参してはいけないとか、手をよく洗ったりすることで、ランチルームに極力アレルギー物質をもちこまないですむように対処をしています。
それでもそれはあくまでも、対処療法。根本的になぜこれほどまでにアレルギーがあるのか、先日タフツメディカルスクールの先生と話したところ、野菜や果物についた農薬や遺伝子組み換えの作物の影響が大きいのではないか、とのことをいっていました。が、それでも簡単に状況が変わらないのは、”お金”　がからんでいるからでその先生も明らかに食品基準の厳しいEU諸国のほうが野菜や果物はおいしいといっていましたし、自分もそんな気がしますね。（まあ、味の判断は個人差が大きいようにも思いますが。）

アレルギーのない親達は、アレルギーを持つ親が子供に対して神経質になり過ぎだと思っていますが、実際、アレルギー反応はほんのちょっとのことでもでたりします。
２月１１日のボストングローブに全米保健医療統計センターの調べがのっていますが、１９９８年に３．５％だった食物アレルギーが２０１２年には５．２％に増えています。しかし、おじいちゃん、おばあちゃん世代からみるとこれはあまり理解されていないようで、何十年も自分たちが、食べ続けてきて大丈夫だったものがなぜいまになってたべられないの？と首をかしげます。
実際、２０１０年に小児科の専門誌で発表されたことによると、アレルギーテストに頼りすぎて、本当は食べられるものも食べなくなってしまっているということを指摘しています。そしてこの、行き過ぎた親の保護は人間関係にまで影響を及ぼしているようです。アレルギーのある子供の親は敏感になるし、ない親子まで、様々な制限をうけいれる学校生活になっている状態で双方の親とも困ったことになっているとのこと。

実際、本当にシリアスなアレルギーの人は５％、これを多いととるか、少ないととるか。もっと多くの人がアレルギーであると感じるのは、食事制限を自らしている人たちが、子供達にもそれを強要しているケースが多いからだといえるようです。ただ問題はアレルギー自体が確実に増えているということで、その根本原因に対処しなければ、問題はさらに複雑化しそうです。

増加するアレルギー

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東京都知事選がおわりました。沢山の都民の方は難しくなりつつある、領土問題や、災害に備えた都市作り、またオリンピック、そして原発か反原発かという点も含め、色んなことを考えたこの１ヶ月ほどだったのではないでしょうか。
その中で原発に反対する人達の大きな理由の一つに、核のゴミをどうするのか、という問題があります。福島の事故のあと、ヨーロッパでは原子力に頼るのをやめる、ときめた国々がいくつもあります。しかし、新しい、原子炉を作らなくても、今までのゴミがなくなるわけではありません。

核のゴミを減らすような仕組みを考えたTransatomic Power という会社があります。
この会社のCEOはE Incというキンドルやヌーク、ソニー等の液晶画面を作ったRuss Wilcox氏なのですが、彼は実は東日本大震災の時に日本にいたそうで、あの原発事故がこのTransatomic Powerという会社を作るにいたって、大きな影響を与えたようです。

彼はハーバードで勉強したのち E Inkを立ち上げ、２００９年に会社を4億５千万ドルで売ってしまいました。そして、MITで原子力技術を学んだ２人とともに、Transatomic Powerをたちあげました。

原子炉からでる核のゴミは高い放射性物質による環境への影響が数万年以上続くと言われていますが、今すでにある核のゴミを使って、ゴミそのものを減らし、さらに高放射能も数百年ほどにするリアクターをTransatomic Powerという会社は作ります。
ちなみにこのリアクターでは今アメリカにある核のゴミからアメリカが必要とする１００年以上の電気を作れるとの事。
従来の原子炉では約３−５％のエネルギーしかとれないのに対して、この会社のリアクター場合、残りの９６％のエネルギーを使って電気を作る事ができるそうで、それによって核のゴミ自体を大幅に減らして、更に高い放射能を３００年程度にすることができるそうです。この溶融塩原子炉は実は１９５０年代、６０年代７０年代にも実験されたとのことですが、この新しいバージョンでは原子炉をよりコンパクトにして、他のデザインより安いコストで電気を発生させられるそうです。

ゴミをへらすといっても、数百年、、、。この技術が全ての問題を解決するとは思えませんが、新しいエネルギーもしくはよりクリーンなものを作るまでの間にゴミを減らすために使用していくという可能性はありそうです。

個人的にはこれからはますます、サステナビリティということを考えていかなければいけないと思っていますし、結局人は自然に生かされているという事を感じます。
そして、福島の事故を通じて私達はますます世界はつながっているということを、実感したのではないでしょうか。
例えば、中国は現状１４の原子炉があり、２７が建設中で５１が計画中で１２０が提案中、ということは、もし全部できれば２１２にもなるそうです！しかもほとんどが東海岸部に集中しています。（日本側）そしてそれらは何らかの形で、日本に影響を及ぼすものだと考えられます。
事故を通じて、色んな意味で影響を受けたのは日本以上に世界のような気がしてきました。

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