高校生には全員iPadを支給する学校や、中学では数学の能力をあげる為に、コンピュータプログラミングのコースに、ワードやフォットショップなどのソフトウエア教育も義務化する学校が続々と増えているようです。学校教育がどんどん、テクノロジーに比重をおくほうに傾きつつあります。

そんな中、ローザンヌ大学の生物学、ポリティカルサイエンスの教授と、MITの生物工学の教授が、人の脳の研究について開いたイベントに参加しました。
ローザンヌ大学の教授は、脳科学の歴史について、哲学とからめた話をし、MITの教授はfMRI（脳の画像解析がこれでできるようです）による、最新の脳の研究方法や、ニューロサイエンスの研究について、話をしました。

一応、講義が終わって質問時間になり、あるハーバード大学の中国人の学生が、こんな質問をしました。

学生：“私の祖先は２００年ほど前、第三の目があいていました。でも、その後閉じてしまって、私にも絶対に、細胞のどこかにその痕跡があるはずなのです。
それを発見できますか？目をあけることは手術で、できるのでしょうか？”

会場、どよめき。。。

教授：“瞑想とか、ありますけど。。。。手術とか無理でしょうね。”

察するに、彼は自分の第三の目をあける為に、第三の目を科学的に解明するために、必死に勉強をしてきたのではないかと思います。でもどこかで、科学を超えた何かがあることも、理解している、だから、彼は、自分のマスターです、という気功(だと思います）の先生を一緒につれてきていました。科学的な理論と、哲学、思想が交差する点を彼なりに探っているようなのですね。

もしかして、科学的な、テクノロジー的な教育が増えれば増えるほど、実は、人は思想や哲学的な教育も同じ位のバランスで必要になってくるのかもしれない、と思ったのでした。

１２月１５日のボストングローブ紙によると、マサチューセッツ州の失業率がいまだ７％をこえているのにも関わらず、特にライフサイエンス、ヘルスケア関連の産業においては、大学の学位があるなしに関係なく、求人数が多く、人材がたりていないということで、労働市場において、需要と供給のバランスがあっていない状態が続いているという、との報告がありました。２００８年から比べてみると、ヘルスと教育関連で７２７００件、求人が増えているのに対して、製造業では４２７００件求人が減っています。

求人が多いからといって、昨日まで工場で働いていた人達、１万人を新しく教育し直して、看護師として働かせるというのは現実的ではありません。また、子育てでキャリアを中断していた人たちが、いざ、働きはじめようと思っても、ここ何年かで、必要とするスキルが違ったり、コンピュータースキルが変わってしまいそのままでは、仕事がみつからない、という状況になっています。

そして、この需給バランスがあわないのは、地理的要因も考えられるようです。例えば、失業率自体が低い場所で求人が増えるのに、失業率が高い場所では求人がふえないということもあるそうです。ノーベル賞受賞者のMITの経済学者ピーター　ダイアモンド氏によると、需給のバランスが合わないということは、いつでもあり得ることですが、大切なのは、小さなエリアでみるのではなく、マサチューセッツ州とかアメリカ経済全体で見た時で、経済が脆弱で求人が十分ではないと、警鐘をならしています。

しかし、実は本当の問題は、大きな会社、特に製造業が見習い制度のような職業訓練やインターンシップ、その他のプログラムによって職業教育に投資しないからだ、というのが新聞の主張でした。

ちなみに、ヨーロッパで経済が非常に上手くまわっているスイスにおける、失業率は３％ほどになるのですが、今、高い失業率に悩む各国がなぜ失業率が軒並み高い、ヨーロッパの中であの小国が、上手くいっているのか、その秘密を探りにきているようです。

理由の一つとして、その教育システムが大きな役割を果たしているようです。大学入学の条件である、高校卒業試験に受かる生徒は約１９％。要するに、５人に１人しか大学にはいかない、では他の人は何をしているかというと、１５歳くらいから職業訓練に入ります。１５歳には自分はどういう道に進みたいのか、ある程度の目安をつけておく必要がでてきますが、１５歳から１８歳まで、職業訓練に入り、その間、自分の契約した職場で働きながら、学校にも通い勉強もしていきます。そして１８歳で卒業すると、一応、その仕事のプロとして認められるのです。（もちろん、この時点でやっぱり自分は大学にいきたいと思えば、また勉強して高校卒業試験をうけることもできます）そして、初めて、今度はプロとして、本格的に労働市場に参入します。

この制度の特徴は、当然、景気のいい産業は沢山の学生を受け入れ、必要な人材を作っていきますし、衰退している産業は、新しい人材を育成しにくいということで、かなり、経済市場に敏感に反応する点です。景気がある程度悪くなると、この職業訓練をサポートしてくれる、企業が減る傾向にはあるのですが、それでも、産業と学校が強く結びついて、将来の為の人材投資という位置付けで、若者を支援しています。又、その教育のなかでは当然、将来例えばパン屋として、独立したり、起業したりするかもしれないことをふまえた教育もなされていきます。１８才で卒業したのちも、また、必要に応じて、教育をうけて、スキルアップやキャリアチェンジをする道もあります。

この制度、明かに企業にとってもローコストになります。市場に入ってくる若者達はすでに、高等教育か、職業訓練をうけているので、企業で高い給与を払って人的訓練をする必要がないのです。　日本の終身雇用のように、企業が時間をかけて教育してくれればいいのですが、転職が増え会社もスキルのすでにある人を優先的にいれるとなると、スキルのない若者の失業率があがるという事態になってしまいます。この制度、日本のニート問題も解決してくれそうです。

ドイツ（大学進学率がのびていますが）、オーストリアもこのシステムを取り入れおり、このシステムが上手く機能している国では失業率が低いといえるようです。

仕事の関係やプライベートなお付き合いの中で、色々な方々を家にもてなしたり、イベントを開催したり、プレゼントのやり取りをすることも多いのですが、今年は特に、沢山の方々と関わりがありました。その中で、印象に残るのが、御礼状です。

最近、御礼状文化って実は国籍は関係ないということを感じます。

今時ほとんど、メールでのやり取りなのですが、その中で、何人か、必ずサンキューカードを送ってくる方々がいます。
面白いことに、それは職業、社会的地位、学歴にはあんまり関係ないですね。初めは、学歴や社会的な地位とも関係あるのかなとおもってみていたのですが、実はそうでもないです、あえていえば、個人事業をしていて人的ネットワーク、を大切にされている方々はその辺を、おさえている方が多いように思いますが。あと、インテリな外国人（その国の人ではない人）でしょうか、しかも、歩ける距離にすんでいても、切手を貼って、わざわざだしてくる方が多いですね。

数十人集まるような、立食の集まりの場合、自分でもきっとこういうカジュアルな会には礼状はいらないでしょう、と思っていたのですが、それでも礼状を出してくる方もいます。
一方、立食でも、着席の会でもやっぱり、メールも何もださない人もいます。

メールでも、特に、心に残った一言とかが書いてあると、ちゃんと気がついてもらえたんだ、こちらこそ、ありがとう、と思いますね。
これがもし、ビジネスの場合、逆にお客様からの御礼の言葉がない場合は、気をつけないと、長く続かないビジネスをしている可能性があるので要注意ですが。。。

もてなしているほうは、その日だけでなく、何日も前から準備していることもあるし、その後もかたずけ等で、大変だったりします。もちろん、いらして頂いた方への御礼の言葉もかけるのですが、それでも、相手の気持ちを察することができるというのは、ある意味才能なのかもしれません。でも才能ないと思ってあきらめずに、形からでもいいので始めて、習慣化してしまうと、意外と、あとで礼状を書く、ということを意識して、会に参加することになるので、違った発見があったりします。

金銭的なやり取りのない個人的な付き合いならなおさらそこのところが、スムースにできる人とは、ビジネスのお付き合いもしたいと思いますね。人としての信頼感がまず、ないと、いくら一緒にいて楽しい人でも難しいだろうな、と思ってしまいます。

あと、何度かおつきあいをしていくうちに、ある程度仲良くなってきますが、それでも、お礼はかかさないほうがいいです。親しき仲にも礼儀あり、とはよく言ったものです。

特に男性が御礼状を書いてくると、すごく評価があがりますね。

これから年末年始にかけて、色々な会で、人に会われる機会も多いと思います。
お歳暮をだすほどではないけどお世話になったな、と思う方にはサンキューカードをだしてみてはいかがでしょうか？
その時には、相手の方を思い浮かべて、心を込めて書くのを忘れずに。。。

ワシントンD.C.にある、ピューリサーチセンターというところの発表によると、若いアメリカ人の女性の給料と男性（２５歳から３４歳）の給料は男性が１００％だとすれば、女性は９３％と、もらう額に差があまりなくなってきているということです。

又、３２歳以下の女性は男性より大学に行く割合が高いのに、３０代半ばの女性の時間給でみると女性の給料のほうが安いそうです。
理由は、
•３０代半ばというのは、子育ての時期になり、キャリアを休憩しているひとが多い
•男女差別がある
•職業的なネットワークが弱い。
•昇進や昇級に対して積極的になれない。

実際、１５％の女性は性差別があると答えています。この人たちは、同じ仕事をした場合、男性のほうが給料がいいし、簡単に管理職になれると主張しています。一方、政府でもビジネスでも高い地位に女性がつき始めています。
ところで、上記のピューリサーチセンターの調べでは、男性のほうが長時間労働する人が多いということで、特に管理職等の場合で、残業手当が出ない場合、時間給でみれば、女性のほうが高くなったりすることもあるそうです。

今週、GMの社長が女性になりましたが、フォーチュン紙が発表する、世界の１０００人のエグゼクティブの４．５％しか女性はいないそうです。
ちなみに、この数字は２０００年の時点では０．６％でした。この１０年で７．５倍も増えたことになります。

日本の厚生労働省の調べで、平成２４年の”学歴別にみた賃金”というのをみると、特徴は、男女で給料のピークが違うこと、（男性は５０〜５４歳、女性は６５〜６９歳）男性が一番もらうピーク時の給料が５３万５千円に対し、女性のピークは４２万５千円です。

ちなみに２５歳から３４歳をみてみると、男性が平均２８万４千円もらっているの対し、女性は２５万３千円、（女性は男性の８９％の給料）また男性が一番もらうピーク時の給料が５３万５千円に対し、女性のピークは４２万５千円です。

学歴というものをみれば、確かに、高卒より、大卒のほうが給料がいいのですが、男女間でみると、やはり開きはありますね。また、産業別でみてもずいぶん変わってくると思います。
女性のライフスタイルというものを考えると、いい学歴があるから、常に給料がよくなるというのとは違うようです。
それでも、一般的に女性のほうがこつこつ勉強する方が多いので、これからもますます、女性の学歴というのは向上していくのではないでしょうか。

しかし、昨日の”理系の女性の管理職が少ない理由”、にもあるように、女性の管理職が少ないことも賃金に影響していると考えられますね。学歴が高いのに管理職になれない、という、パラドックスに女性の場合入りやすい傾向があるでしょう。そして、それは結婚や、子育てをどのタイミングで、どうしていくかにかかってくるでしょう。

ちなみに、生涯給与でみると、女性は男性の約７４％の額をもらうようです。