大学進学率が世界的にみても高くなっている中、費用の高騰もあり特にアメリカでは本当に行く価値があるのか、ということを考えさせられる場面も多いです。
数千もの大学がある中でよくいえば、様々な人々が自分にあった大学を選択できる余地があるとも言えますが、世界トップレベルの大学と、レベルがかなり低い大学もそれほど学費に差がないということを考えると、投資費用にみあったものが得られるのかという話になります。これに関してエコノミスト紙が大学に行く価値はあるのかという特集を組みました。

高等教育のあり方としては、ヨーロッパのように、公的機関と考える場合と、アメリカのように一つの産業として考えるやり方があります。アメリカの場合だと市場原理が働き、競争、価格の問題が発生しますが、現状はこのアメリカ式の考え方が世界市場では強くなりつつあります 。ちなみにアメリカでは高等教育にGDPの２．７％を使っており、（OECDの国では１．６％）このまま世界がこの方式を進めていくとすると、高等教育の費用の割合が増えていくことになります。

エコノミスト紙によると、アメリカの場合、それでも高卒よりも学士をとったほうが平均収入は１５％高くなるというデータがありますが、実のところ、その賃金格差が大きくなるのは、先進国なのではなく途上国のほうだといいます。先進国の場合、すでに知的集約的な労働をしていることが多いのでは生産性に対するインパクトは途上国ほど高くないとのこと。

大学にいくことが、お金を払っただけの価値があるのか、ということを考えた時、純粋に卒業後の給料で比べるということも一つの指標ですが、大学で学んだことがなんだったのか、それが身についているのか、その知識は社会で必要とされる基準に達しているのか、ということももう一つの指標になりえます。

それをはかるためにOECDが実施しているPISAのような学力調査の高等教育版としてAHELOというテストがあります。試験段階で経済学とエンジニアリングの分野を実施していますがこれを本格的に始動させる障害になっているのが政治的な理由のよう。
日本を含め、アジアの国では、大学が国際競争の中で戦う為には国際的に公平な評価の枠組みが必要ということがわかっていても、アメリカではそれはなかなか進まないといいます。現在ある大学ランキングの中ではもちろん上位はアメリカの大学ですし、現状の高等教育で圧倒的に市場を握っているのもアメリカの大学です。

本来、職業訓練の非常に良いシステムをもっているドイツ語圏、ドイツ、オーストリアでも大学進学率が５０％を超えています。スイスも国全体でみれば大学進学率は２０％をきりますが、フランス語圏の場合はそれでも非常に高い率が大学にいっています。

オーストリア人の友人は、職業訓練をする人が減っていると感じるのは、大卒、もしくは博士号をとっても仕事がみつからないという話を聞く時、そして電気工事や水道工事など、特別な技術をもっている人を頼もうと思っても、なかなか人が見つからない時だといいます。本来これらの一般家庭が関わりのあるようなレベルの工事や修理というのは、職業訓練を受けてきた人がする仕事なのですがこのままいくと需給バランスが崩れこういった、日常的に必要がある仕事をする人たちの給料がある時点から逆転する日がくるのかもしれません。

それから大学の役割を考えたとき、研究機関としての側面と、教育機関としての側面があります。研究機関としての大学の役目を見たときにアメリカの大学は大きな役割を果たしていると言われますが、学業面を見たときに、学費は高騰しているのに４５％のアメリカ人学生は始めの２年間には何も得るものがなかった、成績がよくならないと答えています。
これは、以前書いた大学がAP(Advanced Placement)の単位を認めたくない理由の中にもありましたが、少なくとも大学１年レベルの勉強が高校の範囲ですませられるものだとするならば、もしくは高校のうちにすませてしまったのならば当初の２年間は得るものがないということを話す学生が多いのもある意味うなずけます。

一方、ボストンでは日本以上に学歴社会だと感じることが多いですが、こちらで人材採用をする人と話した時に、一つのポジジョンに１００人程度きた時に、面接をするかどうかというふるいにどうかけるのかといば、それはやはり大学名と何を選考したかということで、担当者が大学名でとりあえず選考するのは、一流大学側の厳しい選考プロセスをその学生が乗り越えたという点を大きく、考慮するということで必ずしも、大学で何かを一生懸命勉強してきたか、成績はどうかということではないということ。（これが、もし違うシチュエーションで、会っていたらたぶん、選考基準は同じではないと思われますが）

以前は日本の大学は入るのは大変だけど、入ったら楽でアメリカの大学は入ったあとが大変、ということを言われましたが、アメリカではこの傾向もどうやら以前とは変わっているようです。大きな規模の大学では、教授は自ら授業を担当せず、特に学士のプログラムでは先生方も昔ほど力をいれなくなっている結果、１９６０年代までは授業時間を含めた週の勉強時間が４０時間だったのに、現在では２７時間にまで減っているそうです。そしてそれが、学生のレベルと落としているのではないかということもいわれます。

一度上がってしまった費用を落としていくというのは非常に難しい問題になりますが、アメリカでもAPをどんどん認め、ヨーロッパやオーストラリアの大学のように３年で学士をとれるようにしてしまえば少なくとも個々の負担は減って行くように思います。

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先週ハルトビジネススクールの新しい建物がオープンしました。
昨年オープンした、親会社であるEF（Education First)のビルの隣に出来上がったこの建物、世界４５カ国からの学生を受け入れているビジネススクールですが、ここのブラジル出身の学生にこの学校を選んでよかった点をきいてみました。

・世界の数都市（ボストン、サンフランシスコ、ロンドン、上海）で勉強する機会があったこと。
・４年でマスターまでとれること

ここ最近MOOCsやその他大学の提供するオンライン教育に代表されるように、遠隔からの学習というのが普及していますが、それでも実際、世界各国から集まる人と実際に会い共に学んだり、ワークをしたりできることは、特別な経験になります。
また、この学校のカリキュラムは非常にコンパクトにまとまっています。通常の大学が休みになる夏休みも単位をとることができるので、学士を最短３年でとることができ、１年間のMBAコースをとれば、４年間で修士までとれてしまう計算になります。集中して、短期間に学位を取りたいと思う人のためにはあっているといえるでしょう。
学費が高騰する中、できるだけ短期間で高等教育を終了できるというのも魅力です。

この学校に限らず、バックグラウンドの違ういろいろな国からの人達とともに勉強できる機会が多く得られるのは、ボストンやサンフランシスコで生活する大きな利点だと思います。
マサチューセッツには大学が多く、それぞれがレベルの高い学生をより多く取るためにいろいろな取り組みをしていますが、この学校の取り組みはマサチューセッツの大学が競合相手というよりも、はじめから明確な世界戦略を視野にいれています。大学間の競争が明らかに、国内でなく、国際競争になってきている中で、大学側もその学校にいくことで学生にとってどれだけメリットがあるのか、ということを明確にしていかなければならなくなっています。

昨年できあがったEFのビル

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ボストン大学は、数あるボストン周辺の大学の中でも学生数約１７０００人のマンモス大学です。その大学がここ数年、ますます出願者が増え、一方入学受け入れ数が若干減っていることから入学しにくくなっているようです。

ボストンビジネスジャーナルによると出願者の入学率が２０１０年の時点では５８％でしたが、２０１４年には３４．５％にまで下がっています。同時に、受け入れる学生のSAT試験のスコア（満点２４００点）も２０１０年の１９１１点から１９４５点にまであがっています。新入生の内訳はマサチューセッツからの学生１５％、ニューヨークから１２％、カリフォルニアから１０％、その他のアメリカから６２％、そして約4分の１にあたる２３％が外国からの学生です。

この５年間に学費も15％上がり、寮費を含めると、現在６万ドルかかります。

大学院の学費も学部によって差があるのですが歯科医になる場合、年間６７０００ドル、医者になる場合の５３８９４ドルより高額ですが、ロースクールの場合は４６０００ドルとなっています。去年の１０月には大学の寄付金は１６％も増え、１５億ドルを超えました。

大学経営の戦略というのが、大きく２つに焦点を絞っているのがわかります。
一つは外国人を多くうけいれることで、一定額の収入を確保すること、（学校側の奨学金の負担が少ない）もう一つは、財団や卒業生からの寄付金で財政面を安定させること。

レベルの高い学生達を多く教育し、卒業後、母校に寄付という形で多く寄与してくれるような学生達を育てられるか。いくら経済的に成功していたとしても、実際母校愛のようなものがないと、また大学側のファンドレージング力、コミュニケーション能力が高くないとなかなか、多額の寄付を集めるのは難しいです。

アメリカの大学生やその親は自分のいる大学、自分の子供のいる大学を誇りに思っている人達が多いと感じますが、それは、大学側が親も含め、学生たちにも連帯感、仲間意識、この大学でよかったなと感じるように、様々な努力をしているからというのもあると思います。

そのような視点でみると、学生を大量にうけいれつつもレベルをあげているボストン大学の方針は成功しているといえそうです。

今年の９月から大学に行くための学生の選考が山場を迎えています。最終選考は３月末に発表されるそうですが、ハーバード大学に出願した学生が去年に比べ９％増えたといいます。現在ハーバードカレッジ自体は６７００人の学生がいますがこれを単純に４で割ると１６００から１７００人程度を毎年受け入れている計算になります。

今年の出願者は３７３０５人、ということで単純計算すれば倍率２５倍ということですか。実際には人種、国籍のバランスをみていくわけですから出身国によればもっと大変、もしくはもう少し楽なのかもしれませんね。

自分が学生の頃は大学４年になると、色々な会社やリクルートのようなところから就職説明会の案内やダイレクトメールが届いたものですが、（今はもっと早い？）ここではそれと同じようなことが大学入試を控えた高校生にも起こります。アメリカには有名大学から名の知られていない大学まで相当数の大学があるわけで、多くの大学が生徒を確保するのに、色々なアプローチをしてきます。
ブルンバーグによると他のアイビーリーグの大学、コロンビア、プリンストン、ブラウン、ペンシルバニア大学といったところでも出願が増えているといいますが一方、イエール大学は２％の減少、これは該当する者へのダイレクトメールを減らしたからとのことで、大学側によるアプローチというのはやはり認知度というものをあげているといえそうです。

ハーバード側は今年の出願者が増加したのはハーバードの卒業生からの多額の寄付金（１億５千万ドル）があったことを大きく公表したこと、ウェブやビデオ、ソーシャルメディアでのコミュ二ケーションに力をいれてきたからではないかと分析をしています。
実際６０％の学生がなんらかの奨学金、補助金を得るということで平均では一人当たり年間１万２千ドル程度を支払っているということです。

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