幼少期から始まる肥満

去年の国連食糧農業機関(FAO)の発表によると成人の肥満率が一番高いのはメキシコで約33%、2位の米国は31.8%でした。アメリカはメキシコに王座を譲った形になりましたが、アメリカではまだまだ肥満というのが国の問題であることにはかわりがないようです。

ニューイングランドジャーナルオブメディシンに発表された肥満に関する調査では、5歳児を調査したところ、7000人の幼稚園児のうち三分の1が肥満であり、中学2年生になっても太っていた、という結果がでたそうです。しかも、5歳の時点で特に太っていた子供たちは中学2年になっても非常に太ったままの状態でいたとのこと。(1月30日ボストングローブ)ニューヨークにあるマウントサイナイ医科大学のルース教授によると研究から大人の肥満というのが子供の頃にすでに確立しており、それが青年期を通じて成人まで影響するということが、いえそうだ、とコメントしています。
しかし、研究ではなぜこのようなことになるのかということについてはかかれてはいませんが、専門家は遺伝的な問題と環境的要素の相互が関わりあうからだろうとみています。

中学生というのは時期的に太る年齢ともいえそうなので、その時点で調査をするともしかして太っている子の数は増えているかも?同じ人たちをさらに10年後追跡調査をしてみるとどういう結果になるでしょうか。。。

貧困層ほど、肥満が多いという話はよくきかれますが、同時に、教育レベルが高いほど肥満率は低い、ということがOECDの調査からもわかります。
5歳の子供に与える影響というのは、遺伝と親の影響が非常に高いと思われます。遺伝的に太る要素をもっていたとしても、親がそれなりの環境、生活習慣を整えて、食に関する教育もすれば、成長するに従い自己管理ができるようになるのではないでしょうか。

そう考えるとボストン近郊では太っている人達をみかけないというのはわかる気がします。このエリアは確実にアメリカの肥満率を下げているといえそうです。今年は特に雪が多く、周りに雪が残る中、この4月のボストンマラソンの準備もあるのか、連日マイナス10度ほどにもかかわらずマラソンしている人達を多くみかけます。人々はスポーツ好きで食べ物にこだわり、自分が近所で一番不健康な生活をしているような気さえしますね。まわりのスマートで超健康オタクのアメリカ人をみているとだんだん自分は何人かわからなくなってくるのでした。。。太る遺伝はないはずなので、自己管理。。。

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夫より妻のほうが高い教育を受けている夫婦が多い、というデータ

アメリカにおいて、今までは妻よりも夫のほうが高い教育をうけている夫婦のほうが多いというのが普通だったのですがPew Research Center(ワシントンD.Cにある米世論調査機関)によると、この50年で妻の教育レベルのほうがよくなっている夫婦が増えたという発表がありました。(2月12日 ピューリサーチセンターFactankより)

2012年の調査によると結婚している女性の中で、20.7%の人が自分より高い教育を受けていない配偶者と一緒になったといっています。
夫の方がよりよい教育をうけている夫婦の割合が1990年までは順調のびていたのに、1990年の22.4%をピークに2012年には19.9%にまで減少しています。

その理由の一部としては若い女性が過去20年において、高等教育を受ける率において男性を凌いだので、最近の新婚カップルの間では妻のほうが高学歴だという傾向は普通なようです。2012年に、新婚の女性の27%は、自分より教育水準が低い配偶者と結婚しましたが、男性側では15%だけが、自分より教育レベルの低い配偶者と一緒になっています。
又、夫婦のどちらかが大学もしくは院を卒業した新婚夫婦の中で39%の女性が大学の学位を持っていない男性と結婚しましたが、26%の男性が学位をもたない女性と結婚しています。

もう一つのトレンドは似たような教育レベルでの婚姻が変化しているということ。大卒の学位をもった人達が増え、互いに結婚する傾向にありますが、同等な教育レベルをうけた夫婦は1960年には80%だったのに対し、2012年には60%になっています。

同レベルの教育をうけた夫婦が減っている主な理由は、高卒や高卒以下同士の婚姻が今は少ない、(1960年では74%だったのに、2012年では24%)そして、高卒や高卒以下の教育しか受けていない人は結婚しにくいということがあるようです。そういう人達の婚姻率が1960年には72%だったのに、2012年には46%に減っています。

一方、大卒同士の夫婦の割合が2012年には22%にまでのびています。

自分より教育レベルの低い人と結婚することが経済的に ”格下げ” になるのでしょうか?そうとも言えず、実際には大抵の場合 “格上げ” されるようです。実際、夫よりも稼いでいるのは39%で、58%の夫が妻よりも稼いでいるのだということです。

夫と妻、どちらの学歴が上?

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夫婦の学歴

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増加する食物アレルギー

アメリカにきて驚いたのは、非常に沢山の人がアレルギーだったり、食事制限があるということ。もっとも大人の場合は、自ら、肉や乳製品を食べないとか、小麦粉が入った物を食べないとか、制限をしている人達もいますが、子供の場合、命に関わることもあるので学校でも激しい制限がなされています。得にマサチューセッツ州では、ナッツの持ち込みを禁止したり、クッカー類を持参してはいけないとか、手をよく洗ったりすることで、ランチルームに極力アレルギー物質をもちこまないですむように対処をしています。
それでもそれはあくまでも、対処療法。根本的になぜこれほどまでにアレルギーがあるのか、先日タフツメディカルスクールの先生と話したところ、野菜や果物についた農薬や遺伝子組み換えの作物の影響が大きいのではないか、とのことをいっていました。が、それでも簡単に状況が変わらないのは、”お金” がからんでいるからでその先生も明らかに食品基準の厳しいEU諸国のほうが野菜や果物はおいしいといっていましたし、自分もそんな気がしますね。(まあ、味の判断は個人差が大きいようにも思いますが。)

アレルギーのない親達は、アレルギーを持つ親が子供に対して神経質になり過ぎだと思っていますが、実際、アレルギー反応はほんのちょっとのことでもでたりします。
2月11日のボストングローブに全米保健医療統計センターの調べがのっていますが、1998年に3.5%だった食物アレルギーが2012年には5.2%に増えています。しかし、おじいちゃん、おばあちゃん世代からみるとこれはあまり理解されていないようで、何十年も自分たちが、食べ続けてきて大丈夫だったものがなぜいまになってたべられないの?と首をかしげます。
実際、2010年に小児科の専門誌で発表されたことによると、アレルギーテストに頼りすぎて、本当は食べられるものも食べなくなってしまっているということを指摘しています。そしてこの、行き過ぎた親の保護は人間関係にまで影響を及ぼしているようです。アレルギーのある子供の親は敏感になるし、ない親子まで、様々な制限をうけいれる学校生活になっている状態で双方の親とも困ったことになっているとのこと。

実際、本当にシリアスなアレルギーの人は5%、これを多いととるか、少ないととるか。もっと多くの人がアレルギーであると感じるのは、食事制限を自らしている人たちが、子供達にもそれを強要しているケースが多いからだといえるようです。ただ問題はアレルギー自体が確実に増えているということで、その根本原因に対処しなければ、問題はさらに複雑化しそうです。

増加するアレルギー

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増加するアメリカの大学中退者

ニューヨークタイムスの記事(1月8日付け)によるとアメリカの大学に入学する人は記録的な伸びを示しているのに対して、中退者も増えているという話があります。4年生の大学に通う半分、またコミュニティーカレッジ(公立の2年生の大学)においては三分の一しか卒業しないという記録があります。これは、先進国では一番悪く経済的には相当な無駄になっているとのこと、この損失額は45億ドルにもなると試算されています。

中途退学者を減らす為には、エリート校で行われているように学生に手厚いケアが必要だとのこと。ニューヨーク市立大学によると、学生の経済的な負担をへらすような取り組みと、アカデミックな意味だけでなく、精神的にも一人一人にあったケアをすることで卒業率は倍にまであがったということです。
エリート4年生大学では90%が4年で卒業します、もちろん彼らはもともと賢いですが、それだけではなく彼らは色々な面で手厚いケアをうけます。
しかし、大抵の、特に貧しい学生達は全く違った状況にあります。大学のレベルが高いほど、卒業する率が高いというのが現実だそうです。

日本の大学中退者が増えているというニュースもありましたが、やりたいことがあってやめるのはいいとして、なんとなくやめてしまうと、スキルもなければ、大学の卒業証書もないまま中退してフリーターとしていつまでやっていくのか、という問題があります。日本は大学が多いので少し、減らしたほうがいいというのは現実的であるにしても、ただやめることを奨励しただけでは新たなる貧困層を作ってしまいそうです。
どうしていいかわからないならとりあえず卒業するというのは、一つのセーフティネットとして有効なのではないでしょうか。その後働いたり、大学院に進んだりするうちに方向性がみえることもあります。大学に行かなくても、社会が望む技術や手に職をつけてちゃんと食べていける他の選択肢がもっとあれば、本当はいいのですが。。。

本来大学は勉強する気のある人がくるところのはずなのに、日本もアメリカも大学が増えすぎて義務教育化しつつあるのでしょうか、将来何をしたいかわからないからとりあえず大学に行こうという学生も多いようです。誰かが面倒をみないと卒業できないというのは、おかしなものです。日本もアメリカも学生が子供っぽいのは、自分の人生に対して、なんとなく、過ごしている学生が多いからなのかもしれません。

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MOOCs(大規模公開オンライン講座)から学ぶ世界標準の作り方

MOOCsはほとんど、無料のコースですが、その中でMITが$495のコースを発表しました。この1年強の間にMOOCSは急激に浸透し、去年の10月の段階でedXの登録者数140万人、ということでしたが、登録者数がふえたことからMITが新たな戦略にでました。1月10日Gigaomによると、$495のコースはビックデータのコース Tackling the Challenge of Big Data でこの3月から始まる4週間のコースは初めてのプロフェッショナルラーニングのコースになり、アカデミックなものではありません。
これはedXのプラットフォームを使ってプロフェッショナルなクラスを提供するオンラインXと呼ばれる大学によって提供されるものになります。

お金がかかる分、受講する人もそれなりの覚悟と意欲をもってクラスをとるので、終了率もあがることが期待されますね。現実的に、オンラインのコースは働きながらとる人が多いわけで、プロフェッショナルのコースを充実させることは、理にかなっているといえます。
これで、無料のコースの時にはほとんど、評価されなかった、MOOCsの修了書も転職の時に少しは評価が違ってくるのでしょうか。

オープンソースにして、サービスをただで解放し、短期間で数を増やして(仲間を増やして)標準化すること。日本のように、世界標準を作るのが苦手な場合、このやり方は、他の業界でも参考になる、手法な気がします。

現状、世界の大学が参加するMOOCSで支配的になっているのがedXかcousera。基本的にどちらかのみに大学は参加できるようです(今まで唯一、2つのグループに参加しているのが、スイス連邦工科大学のローザンヌ校)これからどういう展開になっていくのか、目がはなせません。

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