ニューヨーク州のホワイトプレインズの高校で、教科書を全てデジタル化したという記事が１２月２３日　ボストングローブにありました。
アメリカの教科書は、分厚く、重いので、教科書を家に持って帰らなければいけない場合は、かばんがずいぶん重いことになりますし、教科書は学校から借りるというスタンスなので、自分の所有物ではありません。

この学校はカトリックの男子校でデジタル化に伴い、宗教の本以外の学校で使用する教科書は、全てクラウド内の書庫にあります。学校が支払う費用も６００ドルから１５０ドルになりました。（１人あたりの費用だと思います）

本のデジタル化にふみきったのは、教科書の重さやコストが主な理由ではなく、そのほうがよりよく学習できるからだそうです。
例えばオンラインの歴史の本では様々な歴史上の人物に関するビデオがのっていますし、英語は書いた作文に点数をつけてくれたり、必要であれば、例えばコンマの使い方のワークシートを提供してくれたりします。バーチャルな実験室もあります。もちろん、デジタル教科書は自分のものなので、書き込みもOKですし、去年の復習もできます。
この高校は全米で唯一、全ての学生の為に、全ての教科のデジタル教科書化をすすめた学校だそうです。
歴史の先生は、教科書が充実することで、授業ではより、討論や分析ができるといいます。学生も、行き帰りのバスの中や、どこでもイヤーフォンをして、授業をきくことができると、好意的に受け止めています。

実際、マサチューセッツの高校でも、デジタル教科書はずいぶんとりいれられていますが、これからは完全デジタルの方向性にあるのでしょうか。全生徒にiPadを用意する高校もあらわれました。
デジタル教科書は学生は、ラップトップか、タブレットを使用することになり、費用の面で考えると、安くなるわけではないようです。
必要な情報が、全て読めば、もしくはビデオをみればわかる、となると教師の力というのが、知識を教えるより、ますます、
生徒達がより深く学べる枠組みつくりや、知識を使ってどういう理論展開をしていくのか、という応用力という側面にうつっていくのでしょう。

個人的には、新学期にもらう新品の教科書や、ページをめくる時の紙の手触りが好きだったんですよね。オンライン上の本ってどうも、立体感がなくて、五感を刺激しない、なんて感じていますが。。。

高校生には全員iPadを支給する学校や、中学では数学の能力をあげる為に、コンピュータプログラミングのコースに、ワードやフォットショップなどのソフトウエア教育も義務化する学校が続々と増えているようです。学校教育がどんどん、テクノロジーに比重をおくほうに傾きつつあります。

そんな中、ローザンヌ大学の生物学、ポリティカルサイエンスの教授と、MITの生物工学の教授が、人の脳の研究について開いたイベントに参加しました。
ローザンヌ大学の教授は、脳科学の歴史について、哲学とからめた話をし、MITの教授はfMRI（脳の画像解析がこれでできるようです）による、最新の脳の研究方法や、ニューロサイエンスの研究について、話をしました。

一応、講義が終わって質問時間になり、あるハーバード大学の中国人の学生が、こんな質問をしました。

学生：“私の祖先は２００年ほど前、第三の目があいていました。でも、その後閉じてしまって、私にも絶対に、細胞のどこかにその痕跡があるはずなのです。
それを発見できますか？目をあけることは手術で、できるのでしょうか？”

会場、どよめき。。。

教授：“瞑想とか、ありますけど。。。。手術とか無理でしょうね。”

察するに、彼は自分の第三の目をあける為に、第三の目を科学的に解明するために、必死に勉強をしてきたのではないかと思います。でもどこかで、科学を超えた何かがあることも、理解している、だから、彼は、自分のマスターです、という気功(だと思います）の先生を一緒につれてきていました。科学的な理論と、哲学、思想が交差する点を彼なりに探っているようなのですね。

もしかして、科学的な、テクノロジー的な教育が増えれば増えるほど、実は、人は思想や哲学的な教育も同じ位のバランスで必要になってくるのかもしれない、と思ったのでした。

１２月１５日のボストングローブ紙によると、マサチューセッツ州の失業率がいまだ７％をこえているのにも関わらず、特にライフサイエンス、ヘルスケア関連の産業においては、大学の学位があるなしに関係なく、求人数が多く、人材がたりていないということで、労働市場において、需要と供給のバランスがあっていない状態が続いているという、との報告がありました。２００８年から比べてみると、ヘルスと教育関連で７２７００件、求人が増えているのに対して、製造業では４２７００件求人が減っています。

求人が多いからといって、昨日まで工場で働いていた人達、１万人を新しく教育し直して、看護師として働かせるというのは現実的ではありません。また、子育てでキャリアを中断していた人たちが、いざ、働きはじめようと思っても、ここ何年かで、必要とするスキルが違ったり、コンピュータースキルが変わってしまいそのままでは、仕事がみつからない、という状況になっています。

そして、この需給バランスがあわないのは、地理的要因も考えられるようです。例えば、失業率自体が低い場所で求人が増えるのに、失業率が高い場所では求人がふえないということもあるそうです。ノーベル賞受賞者のMITの経済学者ピーター　ダイアモンド氏によると、需給のバランスが合わないということは、いつでもあり得ることですが、大切なのは、小さなエリアでみるのではなく、マサチューセッツ州とかアメリカ経済全体で見た時で、経済が脆弱で求人が十分ではないと、警鐘をならしています。

しかし、実は本当の問題は、大きな会社、特に製造業が見習い制度のような職業訓練やインターンシップ、その他のプログラムによって職業教育に投資しないからだ、というのが新聞の主張でした。

ちなみに、ヨーロッパで経済が非常に上手くまわっているスイスにおける、失業率は３％ほどになるのですが、今、高い失業率に悩む各国がなぜ失業率が軒並み高い、ヨーロッパの中であの小国が、上手くいっているのか、その秘密を探りにきているようです。

理由の一つとして、その教育システムが大きな役割を果たしているようです。大学入学の条件である、高校卒業試験に受かる生徒は約１９％。要するに、５人に１人しか大学にはいかない、では他の人は何をしているかというと、１５歳くらいから職業訓練に入ります。１５歳には自分はどういう道に進みたいのか、ある程度の目安をつけておく必要がでてきますが、１５歳から１８歳まで、職業訓練に入り、その間、自分の契約した職場で働きながら、学校にも通い勉強もしていきます。そして１８歳で卒業すると、一応、その仕事のプロとして認められるのです。（もちろん、この時点でやっぱり自分は大学にいきたいと思えば、また勉強して高校卒業試験をうけることもできます）そして、初めて、今度はプロとして、本格的に労働市場に参入します。

この制度の特徴は、当然、景気のいい産業は沢山の学生を受け入れ、必要な人材を作っていきますし、衰退している産業は、新しい人材を育成しにくいということで、かなり、経済市場に敏感に反応する点です。景気がある程度悪くなると、この職業訓練をサポートしてくれる、企業が減る傾向にはあるのですが、それでも、産業と学校が強く結びついて、将来の為の人材投資という位置付けで、若者を支援しています。又、その教育のなかでは当然、将来例えばパン屋として、独立したり、起業したりするかもしれないことをふまえた教育もなされていきます。１８才で卒業したのちも、また、必要に応じて、教育をうけて、スキルアップやキャリアチェンジをする道もあります。

この制度、明かに企業にとってもローコストになります。市場に入ってくる若者達はすでに、高等教育か、職業訓練をうけているので、企業で高い給与を払って人的訓練をする必要がないのです。　日本の終身雇用のように、企業が時間をかけて教育してくれればいいのですが、転職が増え会社もスキルのすでにある人を優先的にいれるとなると、スキルのない若者の失業率があがるという事態になってしまいます。この制度、日本のニート問題も解決してくれそうです。

ドイツ（大学進学率がのびていますが）、オーストリアもこのシステムを取り入れおり、このシステムが上手く機能している国では失業率が低いといえるようです。