世界の問題をボストンから解決しようーソーシャルアントレプレナーシップ

ボストンのいいところは、アメリカの中でもかなりインターナショナルなところです。ハーバードやMITを始め、沢山の大学があり、エンジニア、学生、研究関係者が沢山いるという理由もあり、私が住んでいる地元の小学校で通っている生徒の国籍を数えてみたら、20カ国近かったと言う事を聞いたことがあります。そういうわけで、国際問題を解決するような、ソーシャルアントレプレナーシップの考え方も自然とでてくるのでしょう。

そんなボストンで、世界的な研究をサポートしようという集まりがありました。

ボストングローブ紙 11月4日

先週マサチューセッツ州立大学で行われたIDEAS Boston conferenceでは、3Dプリンターの話から、シーフードを守れ、まで 幅広いアイデアが集まった。

プレゼンターはSeeding Labs(使われなくなった実験室の機器を集めて、発展途上国に贈ることをしている)の創設者、Nina Dudnick やBounce Imaging (兵士や警察官が危険地域に行く時に使える、野球ボールサイズのカメラを作っている)の創設者のFrancisco Aguilarだ。

去年は Seeding Labs はケニヤより6人の科学者をよんだ。そのうちの一人の化学者である Mildred Nawiriは西アフリカにある土着の野菜がどうやってがんを予防するのかを研究している。

Nina Dudnickはその野菜はアメリカでは育たないので、研究はアメリカではできない事を指摘した。
でも、この研究は最新の機器がなければ、続けられない。Seeding Labsがサポートする前は西洋の化学者が1800年代に使った技術を使っていた。

”このような才能を持っている人はどこにでもいるので、がんのような問題は国境をこえて取り組むべき問題です。”

一方 Bounce Imagingは エクスプローラーと呼ばれる野球のボールのようなカメラを作り、兵士が行けないような危険地域にそのボールを 投げいれると内蔵された6つのカメラが何百ものイメージ写真をとってくれる。そして、その写真をつなぎ合わせて360度の景色がわかるようにするソフトウエアもある。
マイクもついているし、危険な化学物質を見つけるセンサーもとりつけられる。
似たような機器はすでにあるが、発展途上国にとってはもちろんのこと、地元の警察にとっても高すぎるし、操作も難しい。

Bounce Imagingのゴールはその球体状の機器を約700ドルで提供できるようにする事だ。警察署が沢山購入したとしても高すぎないように。

翻訳会社の提案する新しい働き方

クラウドソーシングを使った翻訳会社 Lionbridge Technologies (ライオンブリッジ テクノロジー)の話です。
Katie Johnstonというリポーターが Lionbridge のCEO  Rory Cowanにこの ”新しいタイプの働き方” がどうやって この会社を 年間4億7千5百万ドルもの売り上げを誇る会社にしたのか、をインタビューしました。

ボストングローブ紙 11月3日 

WalthamにあるLionbridge Technologies (ライオンブリッジ テクノロジー)は 早い時期にクラウドソーシングを導入し、ウェブサイトや、検索エンジンのテストの翻訳を行う 世界中に散らばっている10万人の翻訳者と、マイクロソフトやポルシェ等を含む800社のクライアントをつなぐ世界的なネットワークを形成した。
大抵の翻訳者はパートタイムで働いている。子育で、家にいる会計士から、日本にいるモバイルテスターまで様々だ。

ーどうやってLionbridge Technologiesは 始まったのですか?

始めは従来からある翻訳業務からでした。アメリカにはそんなにたくさん語学スキルがある人がいないので、世界中の翻訳者とつながることから始めました。言語は常に変化しているので、翻訳者はその国にいる必要があります。

ービジネスを始めた1996年はまだ ”クラウド” という考えはなかったですよね、この技術の進歩がどのようにビジネスをかえましたか?

どの国にも社員がいて、もしくは派遣をしていました。例えば、ナイジェリアには8つの言語があります。誰かをラゴスに向かわせ人を雇い、その人が2カ国語できるということを確認しなければなりませんでしたが、今ではインターネットのおかげでわざわざ行く必要もなくなりました。

ーLionbridge は世界中の仕事をする為にクラウドソーシングのコンセプトを使っていますね。仕事をどうやってしているのでしょうか?

あなたがどこかの国の会社でウェブサイトをもっていて、それを15カ国語に翻訳したいとします。
まず、それを英語に直し、私たちのクラウド上にのせます。世界中にいる翻訳者たちがそのサイトにはいり、翻訳し、それを私たちが顧客のウェブサイトに戻します。みんながひとつのアプリケーションにつながって一緒に働くのです。

ー仕事のサイズはどのくらいですか?

だいたい2〜3年の契約で年間1000万ドルくらいでしょうか。
ゲーム会社だと、20言語くらいウェブサイトがあり、ビデオやフォーラム、ニュース等もあります。常に情報が変化しているので同時に20〜30の言語に翻訳されています。

ー会った事もない人達を管理するのは変な感じがしませんか?

従業員と手をつないでいる感じといいましょうか。
翻訳者と私たちは、雇い主と従業員というよりも、相互に関わり合う関係にあります。
それは、もっとフレキシブルな形ですね。

ーグローバル社会になって、この会社はどのくらい成長したと思いますか?

どんなビジネスをしていても、規模の経済を考えれば、売り上げの半分はアメリカ国外からでしょう。
クラウドモデルでは、全てを同時進行することができます。私達は顧客の商品のリリースサイクルを劇的に短縮しました。グローバル化が進んだ社会において、世界中に同時に商品を発表しなければなりませんから。

ーLionbridgeの外部委託者がしている仕事の中にはもともと、御社の従業員がやっていたものもありました。もっと仕事を外部に委託することに後ろめたさを感じませんか?

それは通常の技術革新でしょう。それは、人々がどうやって、いつ働くかの選択肢をもっと与えるように、なると思いますよ。
私達は仕事を沢山の人にしてもらおうとしています。

ーそうですね、いままで雇用の機会がなかった人達に仕事してもらっていますね。
インドの地方にいる人達に、今までできなかったような、世界規模の仕事をしてもらっています。

ーでも、私はこのビジネスモデルを心配してます、とても孤独ですし、職場にたくさん友達がいるわけでもありません。

フェイスブックやスカイプのインパクトを考えてみてください。テクノロジーはものすごい勢いで変化し、人々は違った価値観をもっています。16、7歳の子供たちは新しい世代で、ソーシャルメディアと ともに育っています。 彼らは私達が感じるような、孤独感は感じないでしょう。

以上が意訳になります。

私はもともと翻訳者ではないのですが 毎日のようにこうやって翻訳をしていると、翻訳の世界は、将来的にもっと効率がいいものが出てきそうな気がします。ただ、日本語ーゲルマン系の言語の機械翻訳というのはまだまだ、難しいだろうなあとも思います。
機械翻訳でもこれが 英語ードイツ語とかなら、そんなにひどい翻訳にはならないのですが。。。やはり、日本語とアルファベット文字の言葉というのは、根本的に考え方が違うんでしょうね。

クラウドにより、沢山の業務が在宅でできるようになった一方、米ヤフーのように、在宅業務禁止令がでたりと、結局人がやる仕事はどこかで、顔を合わせたコミュ二ケーションがあったほうが、結局生産性があがるのでしょうか。

未来の社員証は経営の突破口になるのか、それとも職場が監視下におかれるのか?

子供の頃のアメリカのイメージは、カリフォルニアの青い空、海、そして自由の国!
だったのですが、現在のアメリカは国家安全保障の名の下に、どんどん自由を奪われている気がします。そこらじゅうにカメラがあり、ビザはますますややこしくなり、書類は増え、世界のどこにいっても、追いかけてくる...政府だけでなく、企業までこの流れに乗り始めたのでしょうか。

”ソシオメトリー” という考え方(心理学用語集によると、集団内の心理学的構造を数学的に研究する方法のこと)は経営の突破口になるのか、それとも職場の”ビックブラザー”(スターリンがモデルとなっていると言われる、ジョージ・オーウェルの小説『1984年』に登場する架空の人物)になるのでしょうか?

未来の社員証?の話です。

ボストングローブ紙 11月3日

経営の突破口になるのか、それとも職場の”ビックブラザー” になるのか?

あなたの社員証が出社時間だけでなく、いつけんかをして、今日一日どの部署を訪れたか、どのくらい おしゃべりをしてどの程度 人の話に耳を傾けていたか追跡できるというのは、空想の中の話ではなさそうだ。

ボストンのスタートアップである、Sociometric Solutions(ソシオメトリック ソルーションズ)が開発した、首から下げられる”ソーシャルセンサーバッチ”(会社のIDカードのサイズ)を実際、いくつかの企業が採用している。センサーとワイヤレスのコミュニケーターがすでに小さく、価格もそれほど高くないので, ”まもなく、どの社員証にもセンサーがつく” という、CEOのBen Waber の発言には驚かない。

最近のモデルでは、いつ いすに座っているかとか、いつ歩き回っているか、オフィスのどこにいるかも把握できる。例えば、開発チームは、顧客サービス課の人とは話をしないこともわかる。

カメラがついているわけではない。ソーシャルセンサーバッチには、赤外線のセンサーがついていて、いつあなたが他の人と集まっているかを感知する。会話の内容は録音されないが、あなたがどれだけ 聞くよりも、話をしているか、どれくらい、人の話に割り込んでいるか、を認識し、あなたの声の調子も感知する。

これは、NSA (国家安全保障局)型のマネージメントと、よばれるかもしれない。

しかし、ウェブ上や携帯電話で 会社はすでに、文章、イメージ、レイアウト、を使ってあなたをテストしているのだ、あなたにはこの商品を テレビで売った方がいいのか、アマゾンで売った方がいいのか、それともアンケート調査をした方がいいのか。

それによって、ページをデザインし直すことも可能だ。
だが、オフィスや、実店舗になるとこのような実験は難しい。

例えば、このソーシャルセンサーバッチをつけると、小売業では顧客の為にもっと時間を使う為 に、会社はどうしたら社員が管理的な業務を他の時間にできるかという事を、調べられる。

去年はCubistという抗生物質を製造販売している会社でマーケティング業務に携わる30人の社員に1ヶ月ソーシャルセンサーバッチをつけてもらった。実験により、ランチの時間、社員は会社の外に食べにいくか、オフィス内で食べるかで、あまりお互い、関わりをもっていなかった。だが、会社側は、昼時間にもっと他の部署の人と会話をしてもらいたいと、 思っていた。そこで、カフェテリアを改装して、家具も変え、新しい食べ物の販売機もおいて、状況がかわった。

ソシオメトリックはまた、従業員が扱うEメールの量に関するデータ、誰が誰にメールを出す事が多いのか、というデータも集める。 研究によると、一番成功している人は、一番情報の流れが多かった。

難しいのは、幹部も含め、会社の全ての人にこのバッチを配ることで、コミュニケーションが効果的になるということを理解してもらうことだ。もちろん、だれもがこのビックブラザーバッチが好きとは限らない。

人材コンサルティング会社OrgSpeedの創設者のAlexandra LaMaster氏は
”従業員と雇い主に信頼関係があれば、あなたが部門間でもっと会話が必要だとか、仕事の結果を出す為にやっていることだと、理解があるでしょう。でも、信頼がないと、監視されているだけだと感じます。ある種のカルチャーがある、適切な職場では効果的に使えそうですね。” という。

個人的なデータ、例えば Aさんは今日の午後2時に何をしていたか、という データは提示しない。データは個人の特定はされずにまとめて集計される。

小売店で二人の店員がおしゃべりしている間に、またされないですむという為にはソシオメトリックは大きなビジネスになりうる。

しかし、どっちにしても、ソーシャルセンサーバッチは現場で働いている従業員よりも、上司にうけがいいだろう。

以上が意訳になります。

ようするに、どこの会社にも受け入れられやすいものではないけど、一部の業界では上手く使えばいろんな効率があがるということでしょう。Sociometric Solutions社の意図には反するかもしれませんが、プロジェクト各とか、何かの問題の解決の為とか、目的を限定すると、効果的に使えるかもしれません。

意外と、オフィスシステムを販売するビジネスとか、建築事務所等、事務所の中の人のフローを把握する必要のある、業界にも、役立つかもしれませんね。

全社員に普及となると…そうですね、事務所の中にいる間とかだけなら仕方ないにしても、社内恋愛は難しくなるかもしれません。(笑)

中学校での教育にiPadはどれだけ大切?

マサチューセッツ州にあるMedfield中学校で 8年生(中学2年生)が新学期に購入する、備品リストの中に iPadを入れたという話です。一部の父兄や、教育者からはiPadのような、高額な電子機器は学校で使うものなので、学校の費用で用意すべきであるという、異論がでているとのことです。

中学校のレベルでは、テクノロジー教育はどのくらい必要なのでしょうか?

ボストングローブ紙 11月3日

新学期が始まる前に、ノートある? 鉛筆もった? もしMedfield中学の8年生ならiPad を忘れないでね。

去年試験的に、iPad を使った授業を取り入れ、評判がとてもよかったが、全員がテクノロジーにアクセスする為の予算が学校にはなかったことから、学校側が親にiPad の購入を打診した。テクノロジーが学生にとってスポーツシューズやリュックサックと同じように取り入れられる時代になり、このような高価な電子機器が学校の備品として、教科書のように配られるべきなのか、それとも家庭側が用意するべきなのか、の疑問があがる。校長先生によると、”父兄達に、このことを話すと、父兄達は圧倒的に支持することを表明してくれたのです。” 

Wellesley(ボストン市郊外)においても、5年生が授業に使う為に、iPadの購入が検討されたが、結局 学校側のファンドから支払われる事になった。州のガイドラインではこれらの電子機器は数年にわたり使われるべきものなので、学校側が用意するべきといっているが、でもガイドラインでは学生にこれらの機器を買う事を奨励してもいいとある。しかし、経済的に購入が難しい家庭もあるのでその子供たちには学校側で去年試験的に用意したiPadを使っていいことになった。州政府の小学校と中学校を管轄している委員によると、”マサチューセッツにある他の学校が家庭でiPadを買うようにいったかどうかは知りませんが、州としては革新的なことを押さえ込む気はありませんが、子供たちが公正で、また平等に機会を与えられるべきであると思っています。”

Medfield中学の学校連盟のボードメンバーで6年生と8年生の子供がいるKimさんは“私は、子供たちがiPadを毎日学校で使っている、ということに感心しているの。これはすばらしいものよ。学校の教材は全てiPadにあるの。これを使わない先生がいると、子供ががっかりするわ”

一方、数百ドルもするコンピューター機器を、学校で使う為に子供に与えるなんてクレイジーだ、と憤る6年生の父親もいる。“テクノロジーはものすごい勢いで変化していくんだ。ここ、1、2年でもっと新しいものがでてくるぞ”
今年買った機器は3年間は使う事になっているが、来年の8年生もまたiPadを買うのかどうかはまだ決まっていない。

先生としては、肯定的にとらえている。”IPad があることで、授業中にどんなことができるかを見る事ができるといういい点があります。”
Medfieldは比較的裕福なエリアで、親も学校や教育をサポートしてくれるという、恵まれた環境にある。

2000人の生徒のうち、800人がランチ代がただになったり、減額を申請しているFramingham高校の校長先生にしてみれば、自分は親にそんなことを訊こうなんて、思った事もないという。100人ほどの生徒は授業が始まる前に図書館が開くのをまって、そこでコンピュータを使おうとしている。学校は今年400台の高価ではないラップトップを買い子供達がもっとテクノロジーにアクセスできるように、取り組んでいる。

いくつかの学校では、学生個人所有の機械を学校に持ち込むようにいっている。そこでは、自分がもっている機械が、どの機種でもいいのでそれを使うようにしている。

全ての学生が iPadのように同じ機器を使う場合は、それらの機器は大抵、学校から支払われている。ある地区では、毎年決まった量の機械を買い替えしている。

Medfield中学校の校長先生は、“私達は多量の紙の消費や教科書の印刷代をおさえています。テクノロジーは高価な物というより, 実際普及していて文字通り、必要なものなのです。”

以上が意訳になります。

コンピュータ機器を使い始める時期の低年齢化というのをすごく感じますが、これだけ、スマートフォンや、ラップトップ、その他ITテクノロジーが発達してしまうと、それを止めることよりも、むしろそれとどうやってつきあっていくかという、ITリテラシーの問題がさけて通れない議論になってくると思います。そこで、困っているのはむしろ、ベテランの先生なのかもしれません。

現実高校レベルでは、宿題はインターネットがないとできない、教科書もオンラインで購読可能、提出物は当然 ワードで仕上げた文書、今はまだ選択の余地がある物もありますが、そのうち全てをオンラインでやる時期がくるのかなあ、という気がします。

ただ、なんでもテクノロジーで解決できるかといえば、そうともいえず、以前バイリンガルの子供に日本語を教えていた先生が、
”学校では絶対辞書(本)をひかせます。どうしてか わかりませんが、電子機器で言葉を調べている子供よりも、辞書をひいて言葉を調べてきた子供達のほうが、確実に日本語の能力がのびるのです。” とおっしゃっていました。

今の子供たちが親になる時代には、学校には手ぶらでいくようになってしまうのでしょうか。

女性起業家が投資家から資金調達をしやすくする為には何が必要か?

週末のボストングローブマガジンでは、マサチューセッツ州にある企業で、CEOが女性の100社の特集をしていました。

起業の世界では、女性の社会進出が日本より進んでいるアメリカでさえも、女性が率いる会社に、ベンチャーキャピタリストが投資する割合は7%しかないそうです。

女性はそもそも、ベンチャーキャピタリストにとって魅力的ではない産業分野で起業する傾向があるにしても、女性が資金調達しにくい理由として、他の要素もあるというリサーチです。

別冊 ボストングローブマガジン 11月3日

投資家としてはもちろん、ビジネスの市場規模とか需要とか、の点を確認するが、会社のリーダーをどのように評価するのか?
ある投資家は、この経営者と朝ご飯、昼ご飯、晩ご飯を一緒に食べたいか、で評価するといい、他の投資家は、朝一番に起きた時に思い浮かべる人かどうか、で判断するという。これは、ファイナンス的なアプローチというより、ソウルメートを見つけるアプローチに近い。その視点でみると、女性の起業家にとってはそれはフェアではない。

ハーバードビジネススクールとウオートンスクールとの共同研究で、わかったのは投資家の前でピッチ(プレゼンテーション)をした時に男性がした時のほうが、女性がした時よりも、40%も投資してもらえる確率が高いということだ。又、投資家は魅力的な男性のプレゼンが好きで、魅力的な女性のプレゼンは, 魅力的でない男女のプレゼンよりも、よくないと思っている。

ベンチャー投資家を批難しているわけではない。投資判断のプロセスは、システマティックで厳格なものであるが、社交的でもあり、とても感情的なものでもあるのだ、そこに偏見がはいりやすい。もちろん投資家もそのことに注意をはらうべきだが、女性の起業家としてもできることがある。

1 制服を着る

私は今までに何百というピッチをみてきたが、男性は着るものにあまりこだわらない。一方女性は(自分も含め)着るものにこだわる。結局男性は仕立てられたスーツをきるか、ボタンダウンのシャツを着て、スキニージーンズをはき、スニーカーをはく。男性は社会のルールにのっとっているので、人々は彼らの話す言葉に集中する。私は女性も、”制服”のようなものを、きるべきである、と提案する。女性の起業家が話す言葉に、集中してもらえるような、ファッションを作ったらどうか。

2  自信のある声で自己主張をはっきりする

クラウドファンディングやオンラインのビデオでのピッチが増えてくるに従い、人が興味をもってみてくれる時間が短くなっている。研究では男性はプレゼンの始めの数分がより自信をもって、プレゼンをしているという結果がある。ボディーランゲージも、自信があるようにみえ、声もパワフルだ。まるで、”私が世界の一番大きな問題を解決する道をみつけました”、といわんばかりだ。一方、女性は控えめで、全てのアイデアを主張しない、”私は問題の一部を解決できます”、というように。

話している時に、手をどこにおくか、何を強調して話すか、そして特にどうやってプレゼンを始めるかにもっと、気をつかうべきだ。

3  自分の仕事の一つであるように、ネットワーク作りをする

実際、ネットワークを作る事は仕事だ。研究結果では女性のほうが男性より、社会的にも職業的にもネットワークが狭い。
研究によると、アカデミックな女性達は同じようなキャリアのある男性に比べて、諮問会議や取締役会にはよばれにくい、これは彼女達が断っているから参加できないわけではなく、そもそも呼ばれないのだ。

自分が職業的に強いつながりがある人からの、紹介を介して投資家とのミーティングにいくこと、そのほうが時間をとってもらえたり、興味をもってもらいやすい。

4  スポーツ観戦をする

投資家が40代の既婚で子供が2人いる男性だとして、どうやって若い女性がその人達と知り合えるのか。
この提案は馬鹿げたことだと思われるかもしれないが、これは実用的な意見だ、スポーツについて話すことを学ぶべきだ。
スポーツについて話すことで社交的な空間を作る事ができ投資家は、あなたが物事をどのように考え、どのように意見を理論だてて話すかを確認することができるのだ。

着るものや、話し方に気をつかったり、スポーツを見たりすることは、ささいなことのように思えるが、私の研究では小さいことが、世界を違ったものにする事を示している。

以上が要約になります。

このリサーチをしたのは、MITのスローンスクール(ビジネススクール)の、起業学の教授である Fiona Murray教授(女性)です。

起業の世界はもともと男性の世界で、そこに女性が入るということは、いやでも自分が女性であることを意識せざるおえない、環境なんだなあ、と思います。実は、性の差を意識しているのはプレゼンしている女性側よりも、それをみている男性側のほうかもしれません。

この教授が指摘している点の一部は、日本の場合は必ずしも合わないのかもしれませんが、
そもそも日本の場合は、男性だろうが、女性だろうが起業をしやすくするという環境を作る事自体が問題なのかもしれません。