今年、ハーバードとイギリスのケンブリッジ大学両校から合格通知をもらいながら９月からハーバード大学に通い始めた学生がケンブリッジを体験しにいってきた話をきいてみました。彼女はもともとケンブリッジ志望だったのですが、実際に学校にいって、教授と話したり、授業を体験をしてみると、専門性が高く、選択の幅も少ない、一方ハーバードのほうは専門をすぐにはきめる必要はなく、始めの１年は興味のある学科を片っ端からトライでき、幅の広い勉強ができるというのが魅力的だったといいます。

ただこれは、ヨーロッパでは、一般教養までのレベルは高校での範疇である、というのが大きな差だと思います。大学はあくまでも専門性を追求するところというという認識。アメリカの大学のいいところは、実際に体験してみたらやっぱり違ったといってもまた修正できるという点、自分が何をしたいか考える余裕があるという点かもしれません。

しかし、その彼女の話で一番びっくりしたのは、なんと新学期が始まった１週目学生たちはどんな授業もトライアルできるということで、お試しウィークだったわけですが、その１週間目の授業に全てついてきた母親がいたということ。授業を選択するのも母親と一緒で、ヘリコプーターペアレンツ、スノープラウペアレンツというのは本当にいたんだ！とびっくりしたそうです。それにしても学校側がそれを許すというのも驚きです、気ずかなかったのかな？？

傾向としてヨーロッパの子供のほうが早く精神的に大人になるように思います。大学に行く時には何を勉強するつもりか、大抵の場合はっきりきめていなければいけないですし、１５歳で進路をきめなくてはいけない子達も多くいます。高校を卒業しても何をするかわからない場合、ギャップイヤーをとる学生もヨーロッパは多いですが、アメリカのサマースクールのように、パッケージになっているコースはほとんどなく、自分でどこで何をするかをコーディネートする必要があります。親も子供のすることに助言はしても、子供のためにプログラムを組むようなことはしないですよね。。。自分で考えながら、行動していくことで自立していきます。
アメリカの大学は、入学して、寮に入る時には親はついていくし、その後も親のためにオープンデーを設け、学生だけでなく、親のケアもする。。。親切といえば親切なのですが、子離れするのがどんどん遅くなるというのもあるのかもしれません。

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外国にいると、日本のいいもので世界にはないものをいろいろ発見するものですが、近年は人的資源も含め特にそのソフト面への注目が高まっているのでしょうか。
今月１日の読売新聞に「日本式教育」ノウハウ輸出へという記事がありました。
日本の専門学校のレベルは高いと思いますが、小中学校での学校文化とでもいいましょうか、給食だったり、当番制で教室を掃除をしたり、もっと些細なことでいえば運動会できちんと整列するといったことも含め、集団の中での規律を学ぶということが実は人的育成には非常に役立っているのではと思います。そして、それが日本人を日本人にしている部分ともいえそうですが。

以前は、欧米人は子供のしつけに厳しくて、子供は公共の場で走り回らないとか、食事中のマナーとか、大人と子供の線引きみたいなものがはっきり分かれているといったことが言われていたように思いますが、最近の子供達もしくはその親達をみていると、えー、それってあり？というほどマナーが悪い子供達とそれに対して何も反応しない親達を見ます。教室は散らかし放題でも、掃除の人がくるから気にしない、食堂でも、そばにゴミ箱があるのにそこに捨てないで食べ散らかしていく、といった、もし自分がかたずけなければならない立場になっていれば、当然気にすることを、人の立場になっては考えられない子供達が増えているようです。

その傾向は特にヨーロッパのほうがひどいようにみえますが、アメリカではまだアルコールの規制が厳しいせいなのか、大人と子供の線引きに関しては結構はっきりしているように思います。ドイツなど（多くのヨーロッパ諸国）は１６歳くらいからビールが飲め、また職業訓練などで早く大人になってしまうということも理由なのかもしれませんが、経済的な自立が早いのに、人的な教育がおいつかず、軍隊（兵役の義務）にいって初めて集団の中での規律を学んだとか、ベットメーキングや自分の身の回りのことをするのを学んでよかったという声をしばしば聞きます。

そういった人達からみると日本の学校は、ある種の軍隊のように見えるらしいですが、日本の学校というのは勉強を教えるだけではなく、集団生活、道徳といったものを含めた人的な基礎教育を担っています。兵役制がない日本では、その部分というのは、思った以上に重要なんではないかと、今更ながらに外国の学校をみていると思ってしまいます。

外国人をたくさん受け入れてるアメリカの大学では、歴史的に、世界の政治や経済の変化に少なからず影響をうけてきました。ここのところの中国株式市場の混乱で、このまま事態が好転しないと、中国からの学生が多いボストンの大学にも影響があるんではないかという懸念がでてきています。

ボストンエリアにおける、留学生の比率をみてみると、中国からは28.6%、インド10.5%、韓国5.9%、その後カナダ、サウジアラビア、台湾、トルコ、と続き、日本からは1.5%となっています。
Institute of International Educationの２０１４年のリポートによると、ボストンは全米で外国人留学生の多い３番目の都市になっており、１９億ドルの経済効果をもたらしています。

外国人比率が高いのは、ノースイースタンやボストン大学ですが、ボストン大学では特に２０１４年度の外国人学生のうち41%が中国人になっています。

資金が潤沢にあるハーバードやMITは、中国人比率が低いこともあり、それほど影響は受けないと考えられていますが、他の中堅どころで規模の小さい学生からの学費をあてにして経営をしている大学では、中国人をあてにしている部分もあるので、中国人の比率が下がることが直接経営に影響を与えます。

それにしても中国人の大半は大学からアメリカにやってくる留学生ですが、現実には、高校や中学からすでに寄宿舎付きの学校にいっていたり、資産の移転という視点で考えた場合、家族ごと郊外の教育水準の高いエリアに家を買って家族ごと移動、また母子だけアメリカにいて父親が仕送りということが起こっています。

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