医者とチャットができるアプリ、Firstline

医者に行くまでもないけど、ちょっと調子悪いなあとか、足が痛いのが続くとか急を要するわけではないけど、病院に行くべきかどうか迷うような状態って日常的に結構あって、大抵の場合、もう少し様子を見ようとそのままにしておくこともあると思います。
夏のキャンプに出さないといけない子供のための健康診断や花粉症のように原因のわかっている場合、わざわざアポをとって普段かかりつけの医者にいかなくても、アージェントケアのようなサービスや薬局が行うminute clinicに行けば、時間も節約できる、ということもあり、そのような分野はビジネス的にもかなり成功しているといいます。

しかし自分のことなら自己管理ですが、口のきけない子供の場合となると、ますます心配になります。
アメリカは医療費用が高いので病院にいったらいったで、請求書の額に驚いてさらに他の心配がでてくることもありますよね。

そんな時にちょっと電話で相談できたり、もし相談してやはり見てもらいたい場合医者が来ることも可能というサービスを提供するアプリがFirstLineです。

立ち上げたのはハーバードビジネススクールの卒業生ですが、先週ボストンとサンフランシスコでサービスが始まりました。ドクターのUBERと言われるこのアプリ、テキストメッセージ、テレビ電話でのやりとりや、家に来てもらうこともできます。

現状は20人程度のカリフォル二ア在住のドクターたちが契約をしており、朝8時から夜10時まで連絡ができますがこの夏からボストンのほうでもサービスが始まる予定。
サービスを本格的に始めるテスト期間のうちで一番聞かれたケースは子供が生まれたばかりの母親からの質問で乳児の授乳、栄養、寝る習慣に関わることでした。

確かに口のきけない乳児の場合、何が普通で何が普通でないのかはよくわからず、不安なことも多いと思います。そんな時に、最悪はきてくれるというドクターがいれば安心しますよね。

一般の病院でも検査の結果をメールで送ってくれ、電話で話しをするところもありますが、このサービスの場合はドクターが契約ドクターなので、毎回ログインするたびに違う医者にコンタクトをする可能性があるということです。

全ての会話は暗号化されるので会社はデータにアクセスすることはできません。家に来てもらう場合は最低199ドルからですが、これは現状保険がききませんが将来的には保険の対象にしたいということ。

問題は、毎回ログインして違う医者と話すということで将来的にどうやって情報を共有することになるのか、そして、家庭に訪問を希望する場合の患者は大抵の場合、複数の問題を抱えてる場合が多く、専門家に診てもらう必要があります。すると金銭的な負担も多くなり、かなり、富裕層に限られたサービスになるのではという指摘もあります。
それにしても、とりあえず早急に問題を解決したいという場合には解決策になることは確かなようです。

バトラーサービスに、ランドリーサービス、夕飯の調理。。。なんでもスマホにアプリがあれば解決できる時代の到来のようです。

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ブランドのマーケティング活動にも活用され始めたAI(人工知能)

ソーシャルメディアが企業のブランディングやマーケティング活動、顧客との関係をきずくにあたって重要な役割を果たしていますが、もしそれを人でなくAI(人工知能)がコントロールしたら?ということでできたのが、Cortexです。

コルテックスはAIを使い、過去のマーケティング実績と競合他者のデータに基づいて最適なソーシャルプランを実行するツールです。最初のファンドレージングで50万ドルの資金調達をしています。コルテックスに、そのブランドが何が必要か(例えばLikeをたくさん押してもらう)ということ、目標を教え、コンテンツを渡すと自動的にソーシャルネットワーク上で最適な時間にアップしてくれます。マーケティングのインパクトを最大にするために、どのようなコンテンツをどの時間にアップするのがいいのかということも提案してくれます。(例えば、ホテルには金曜の午後にスイミングプールの写真をアップするといったこと)そして、平均週10時間の勤務時間、月5000ドルはマーケティングツールにかかっているコストを節約できるとのこと。

コルテックスは過去2年間における26000以上のブランドがどのようにソーシャルメディアを使ってきたかのデータをもっています。コルテックスの役割は顧客にかわり、ソーシャルメディア上でマーケティング行動をすることですが、実際人に完全にとってかわるというわけでもありません。コンテンツは人が作るということには変わりはないようです。

大学がAP(Advanced Placement)の単位を認めたくない理由

アメリカは能力主義社会、それは学校教育から始まり、出来る子はどんどん飛び級して、さっさと卒業できる、、、といったイメージが昔はあったのですが、どうやら学校もビジネス重視でかわってきているように感じます。
大学のアプリケーションを出すときにAP(Advanced Placement)の単位がどこまで認められるのか、という話。

APクラスというのは大学の1(2年)のレベルの教科書を使い、大学の教養課程で学ぶレベルのことを高校で学習します。科目によっては、専門課程の入門編にあたる内容の場合もあります。
高校で、ある科目に興味があり、高校レベルを早々に終了してしまう学生達はこのレベルの授業が選択でき、テストをうければ大学によってはそれを単位として認めてくれます。これがあるために、高校のうちにAPをどんどんとって、もちろん、大学へのアプリケーションのためにアピールするという面、また大学で単位を認められるということもあるのですが、普段の学校での授業でもいい点を取らないと内申(GPA)に響きますし、さらに上のレベルということで、宿題も多くなり普通の授業のレベルが高い学校にいる場合子供達のストレスは相当なものになります。そこまでしないと、マサチューセッツの一流校には入れないのか、という話がある一方、いやいや、APなんて一つもとらなくても一流校に入れるよ、という場合もあります。(もちろん、それはかわりに何をしたの?という話なのですが。。。)

さて先日、マサチューセッツにある有名私大の教授が大学側としては、APレベルの勉強を高校時代にしたという努力を認めはするが、それがあるから大学に入れるとか、入れないとかは実はあまり関係ない、それどころか、近年、AP自体もあまり、単位として認めなくなりつつあり、その理由として、大学できっちりと勉強してほしいということがあると述べられていました。

ところが国際レベルで見たとき、実際APレベルというのはヨーロッパでは高校レベルの話になります。よって、逆にAPレベルのものを5科目程度(専攻によって科目はかわりますが)とっていないと、アメリカの高校を卒業しても(日本も)、ヨーロッパでは高校卒業資格のレベルには相当しません。そこで、ヨーロッパの大学で学士に相当する課程は2〜3年になりしかも、ヨーロッパの大学の学費は多くのところで無料〜アメリカの値段の10分の1以下です。

さて、親からしてみれば高い学費をかけて大学にいかせる場合、早く卒業してくれたほうがありがたいはずです。公立の学費のかからない高校で学生が飛び級をしても、学校側の負担というのはほぼないでしょうが、もし、APを6科目くらい高校のうちにとってしまい、それが全て認められてしまうと、大学は4年でなく、3年で卒業できてしまう場合もでてきます。大学を多くの学生が3年で卒業するようになると、大学側のビジネスを考えると。。。

APを単位として認めないというのは表向きには、学生達の高校でのストレスを減らすため、とか学力だけでなく学生を総合面で評価する、ということがありますが、裏には経済的な理由もあるのではないでしょうか。

若いから大丈夫とはいえない、心臓発作の話

イエール大学の研究によると、30歳から55歳の女性を対象に調べた結果、その年齢の女性のほうが男性より、心臓発作のサインを見逃すことが多いということがわかりました。

アメリカでは毎年55歳以下の女性15000人が心臓発作で亡くなっており、その年齢のグループにおける死因のトップになっています。
家族に、心臓疾患をもっている(た)人がいたり、その他生活習慣等の危険因子がある場合、自分が若いから心臓発作の心配がないとは思わないでほしいとイエール大学の公衆衛生の研究者が警告しています。

実際、痛みや目眩などの心臓発作の兆候がでているのに、患者の多くはそれを心臓発作と認識していない場合が多いそうで、特に30歳から55歳の女性の場合、仕事や家庭の両立等で、社会的にも複数の役割をこなさなくてはならず、ストレスが多く、自分のことがついつい後回しになりがち。自分の為に病院にいくのは本当にどうにもならなくなってからになってしまいます。
これは同じ、イエール大学がおこなった別の研究(性差によるストレスレベルの違い )でも明らかになっているのですが、若年、中年の女性のほうが同年代の男性よりもストレスが多い状態であり、一度発作を起こすと心臓発作から回復するのも時間がかかるという結果がでています。

イノベーションエコノミーをどのように育てるのか   −ケンブリッジ市の成功例から学ぶ−その2

国際学会には研究者だけではなく、その研究に投資する人達も集まってくるといいますが、日本の大学や病院等の研究者が国際学会で発表したものを安値で買い叩かれてしまうという話を先日ききました。それは自分の研究価値が市場でどのくらいあるのかということがわからないということに加え、自分の所属している大学が、研究をビジネスにつなげるしくみやサポート体制をもたないことが理由にあるように思います。

ボストンでイノベーションエコノミーがうまく機能している一つ目の理由はハーバードとMITが隣あっているということがあります。
ボストンにあってサンフランシスコにないもの、がまさにこの2校であり、リベラルアーツカレッジであるハーバードカレッジ、工学系のMITが刺激しあい、協力しあい、補完しあうことができるのは、その地理的条件も大きく影響しています。至近距離にあることで、そのコミュニティーも重なりあい、コミュニケーションもスムーズにいきます。

もう一つはMITやハーバードといった大学は大学からの起業のサポート体制が充実しています。そのなかで特にMITのDeshpande Centerではイノベーションテクノロジーの分野で豊富なメンター勢をプールしており研究に対して金銭的に投資するだけではなく、 その研究をどのように製品化(サービス化)してどのように市場に出していくのかというところまでサポートします。最先端の技術を使って起業する場合、一分野の専門家だけでなく、複数の分野の専門家がサポートする必要がでてくることも多く、どの分野にどういった人材が必要か、又、どの分野とどの分野を掛け合わせたらいいかなど、コーディネートもしてくれます。アメリカの中でも、ボストンのように、様々な知、サポート体制がこれだけ狭い範囲に集中して存在しているところはなく、米国内でもその仕組みを学びにくる大学が多いそうですがDeshpande Centerでは、そのしくみを海外の大学にも公開しています。

MIT Deshpande Center

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