確実に浸透しつつあるビットコイン

最近なんだかさっぱりビットコインのことは聞かないなあ、なんて思っていたら、それは日本のこと。どうやらビットコインは着々と市場に進出しているようです。

今月初めには、チューリッヒ大学の食堂で試験的に使われ始めたとのアナウンスがあったと思ったら、今度はMITのCOOP(生協)でもビットコインの使用が認められたとの報道が9月4日のボストングローブにありました。学校内の店舗としてビットコインが使えるのは全米でも最初のケースだそうです。この秋MITの学部生は50万ドルほど資金調達した学生が運営するMITビットコインクラブから一人100ドルほどの価値があるビットコインを受け取る予定だそうです。去年の12月には1000ドルを超えていたビットコインの値段も現在(9月8日付け)は470ドルほどになっています。
リテールのアマゾンや、ターゲット、ビクトリアズシークレット等でもビットコインでの支払いはできますが(ギフトカードを買う事で)、あまりにも価値変動が激しいこのような通貨のリスクは消費者側がとることになり、COOPの場合、全てがドル表示ですが、BitPayと呼ばれるソフトで消費者が支払うビットコインを自動的に交換し、店はドルで対価を得ます。

小売業者にとってはクレジットカードを使われるのと違って、手数料がほとんどかからないで済むということ、一方、消費者にしてみれば個人情報がもれるのを防げる、スマホがあればいい、と双方にとって、メリットがあるようです。しかし問題は、すりにあったのと一緒でハッカーに盗まれても、誰も何も保証してくれないという点でしょうか。

あれほど大騒ぎになったビットコインですが、価値の交換手段としては受け入れられつつあるようです。この先、ビットコインを通貨かどうかを決めるのは国家ではなく、消費者になるのかもしれません。

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